基本的なこと – ページ 67 – 石西防災研究所

公衆電話の使い方

　東日本大震災後、「災害時には被災地区外からは１７１に集中するが、肝心の被災地区内から１７１番への発信があまり利用されていなかった」ことが東京消防庁のサイトに掲載されています。
　以前に「ダイヤル１７１」を使って上手に通信環境を維持しようという記事を書いたことがありますが、通信回線をパンクさせないためにも、被災地区内からの安否情報の発信がより積極的になされるといいなぁと思っています。
　ところで「公衆電話の使い方がわからない人がいる」というお話がありましたので、今回は公衆電話の使い方について確認しておきたいと思います。
　大前提として、停電時にはテレホンカードは使えないことに留意してください。

１．受話器を上げる

２．受話器を耳に当てて「ツー」という音がしていればそのまま発信可能。
３．受話器を耳に当てても何の音もしない場合は硬貨を投入する。

４．プッシュボタンを押して相手の番号を打ち込む。

５．呼び出し音が鳴れば成功

　とても簡単なのですが、携帯電話と違うのは、自分で電話番号を入力する必要があることです。
　また、滅多にありませんが、ピンクのダイヤル式硬貨専用公衆電話に出くわすことがあるかもしれません。

　その時は、ダイヤル内の対象の数字の穴に指を入れ、ダイヤル右下の金属の部分まで回して指を離します。ダイヤルが最初の位置まで戻ったら、次の対象番号の穴に指を入れてまた回し、それを繰り返して通話したい番号を入れてください。ダイヤルを回し終わったら、普通の電話と同じです。
　いざというときに備えて、たまには公衆電話から誰かに電話をかけてみるのもいいのではないでしょうか？
　ただ、やるときには事前に相手に了解を取っておいた方がトラブルにならなくていいと思います。公衆電話から携帯電話にかけた場合、携帯電話の表示は「公衆電話」で出ますので、怪しむ人もたくさんいますので。
　電話機の種類や使い方については、総務省のサイトにもリンクを貼っておきますので、どんな電話が使えるのかを確認しておくといいと思います。

防災無線受信機の電池は大丈夫？

　石西、と言いながら、今回は益田市に特化したお話です。
　数年前、災害対策の一環として益田市内の全世帯に戸別防災無線受信機が設置されました。
　その設置を巡ってはいろいろなことでかなり大騒ぎになってましたが、この受信機は停電時に受信するため単三電池が４本必要とされています。
　そして、その交換寿命は約１年。電池が無くなると、災害で停電したときに受信ができないことになりますので、定期的に電池交換を行う必要があります。
　とはいえ、この受信機は益田市が住民に貸し出している機械で、電池の交換期限を勝手に本体に書いたりするわけにもいきません。
　何を目安にしたらいいんだろうと思っていたら、電源のランプがチカチカしていることに気づきました。
　市の防災担当課へ電話して聞いてみると、まずは電池を替えてみて欲しいという指示があり、その上でまだチカチカするようなら機械を交換しますという説明がありました。
　どのように交換するのかと訪ねると、市のホームページを見てほしいとのこと。
見てみると「１．ＡＣ電源を抜く」「２．古い電池を外す」「３．ＡＣ電源のみを戻してラジオが聴けるかを確認」「４．ＡＣ電源を抜く」「５．新しい電池を入れる」「６．ＡＣ電源を繋ぐ」ということでしたので、その通りにやってみると、再び電源ランプが正常に点灯しました。

赤い矢印が指しているのが電源ランプ。ここが点滅すると何らかの異常らしい。
まずは電池を交換してみること。

　「電源ランプの点滅＝電池交換」という認識でいいのかなとも思いますが、市のホームページでは「１年ほど経過したとき」には替えるように書かれています。
この受信機に関してはいろいろと思うところはありますが、電池交換だけは毎年やっておかないと、いざというときに役に立ちません。
　意識して維持管理できるといいなと思います。

　また、津和野町や吉賀町にも戸別防災無線受信機は設置していたと思うので、そちらがどんな風になっているのかも気になるところです。

家にある飲料水を探そう

　大規模災害が発生した後、まっさきに問題になるのはトイレです。そして、その次には飢えと渇き。
　これは地震でも水害でも台風でも同じことで、ライフラインが寸断されて発生する共通の問題となります。
　そのとき、飲み水の確保が一番の問題となったことをご存じでしょうか。
　今回は密かに家の中にある飲料水について考えてみたいと思います。
　飲料水というのは「飲んでも人体に影響のない水」で、災害に備えることを考えたときにはＰＥＴボトルで売られている保管可能な水や、光触媒を利用して水が腐らないようになっているポリタンクなどを備えることが一般的ですが、おうちによっては普通に飲むことの可能な水が隠れている場合があります。
　一カ所目はトイレの水洗タンク。水道管直結タイプでなくタンクに貯めるタイプで毎日利用されているのであれば、そのタンクの中に最低２～５リットルは必ず飲める水があります。
　気分的には乗り気がしないかもしれませんが、ここに保管されている水は大抵の場合は水道水。毎日何度も入れ替わっているので新鮮な水が入っている理屈になります。
　もっとも、この水を使うためにはこのタンクに注ぐ水では手を洗わないなど、水を汚さないようにする必要になります。ですが、災害が発生した後、トイレの水を流さなければ、簡単に手に入る水です。
　二カ所目は、電気温水器。これは給湯施設を電化している人に限られますが、このタンクの中には１８０リットル以上の水またはお湯が入っており、最近のものであれば、災害時に水が供給できるようなコックがついているものもあります。
　普段から使っているのであれば、これはかなりの量の水を確保していることになります。
　三カ所目は太陽光温水器。最近は太陽光発電施設の普及で見かけることも減りましたが、もしこの装置があるのなら、ここにも電気温水器と同様の水の量が確保されていることになります。
　もっとも、太陽光温水器で作ったお湯については「あくまでも生活用水」というメーカーの説明もありますので、飲食に使う場合には自己責任でお願いします。
　さて、ここまで読んでいただいて気づかれたと思いますが、電気温水器と太陽光温水器はどちらもお湯を作るための装置です。
　災害時でも、しばらくの間はそれなりのお湯を確保することも可能ですので、これらを利用して飲料水を上手に確保してください。

電気は何に使う？

　災害時に備えて、さまざまな施設では自家発電機や蓄電池を持っています。
　では、そこで準備した電気は何に使うかということはきちんと整理されているでしょうか？
　何に電気を使うのかによって、必要とされる発電機や蓄電池の種類、発電量や蓄電量、備蓄しなければならない燃料量などが決められます。
　パソコンや医療機械などの精密機械を使うのであれば、発電機は正弦波タイプでなければ使えませんし、電子レンジやエアコンを動かすのであれば瞬間出力に耐えうるだけの蓄電量が必要です。
　そして、照明に使う程度であれば発電機の能力が大きすぎるということもあり得るでしょう。
　逆に利用する機材に比べて発電量が小さいと言うことも起こりうるかもしれません。
　電気がないと機能が維持できない施設はたくさんあります。どこに使う電気を止めるわけにいかないのかをあらかじめ確認しておくことで必要な電力量を把握することができます。
　その電力量をカバーできる発電機を準備しておけば、貴重な燃料を無駄にせずにすみます。
　もちろん、定期的に発電機や蓄電池の運転試験を行って、その電気を使ってみることも大切です。
　最近は発電機や蓄電池も小型化してきていて家庭用として使えるようなものもたくさんあります。また、太陽光発電などで電気を供給することも可能になっています。
　でも、準備した電気を何に使うのかをきちんと決めておかないと、結局無駄になってしまうことも多いです。
　あなたのところでは何に電気が必要なのか、そしてその発電量はどれくらい必要なのか。時間のあるときにでも洗い出しておくといいかもしれませんね。

悪いことにほど気を遣おう

　大規模災害に備えている人がどれくらいいるのかについて、平成３１年１月２９日～３０日にかけて市場調査会社のマクロミルがインターネットで全国の２０代から６０代の男女１，０００人にアンケートを行ったそうです。
　その結果、避難場所をあらかじめ確認した人は４８．１％、食料品や日用品を備蓄している人は４７．２％といずれも半数に満たなかったという結果が出されました。
　国の定める防災基本計画では、家庭では最低３日分、首都直下地震や南海トラフ地震が日の目を見てからは１週間分の飲料食の備蓄をするように求められていますが、その備蓄が進んでいないという現実がわかりました。
　研修会などでも「大地震が来ると思っている人」と問うとほとんどの人が手を上げますが「では明日大地震が来るかもしれないと思っている人」と問うと、ほぼ手が上がりません。これは「そのうちに起きるのは間違いないが、自分は被災しない」となぜか思っているということです。
　あれだけ津波が来ることを知っていた東北の人たちでさえ、東日本大震災では「まさか」という方が非常に多くて、結果的にたくさんの被災者の方が寒くひもじい思いをすることになりました。
　日本人の感覚として「悪いことに備える」というのは「悪いことが起きることを期待している」とイコールになっているのかなという気がしますが、備えなければ自分がひどい目に遭うのですから、周囲はともあれ、自らの備えだけはきちんとしておく必要があると思います。
　そして結果的に悪いことが起きなかったときに文句を言って回る人が多いのも、備えをさせない大きな原因なのかなと感じます。
　「備え」とは「万が一悪いことが起きたときの対策」なのであって、備えを使わないままというのが一番理想です。
　でも、そうすると「備え＝無駄」と思ってしまう人の多いこと！
　「備えよ、常に」を念頭に、使わないことを期待しながら最悪に備えることは、災害に限らず、これからありとあらゆる場面で必要になってくる能力なのではないかと考えています。

自分がどれくらい歩けるかを知ろう

　災害が発生するときには、避難は基本的に徒歩となります。
　たとえば地震であれば、路面の地割れや火災、落下物や倒壊した家屋などが道路上に散乱して車両が通れなくなることが過去の災害ではたくさん発生しています。
　水害であれば、道路に水があふれ出すと車が浮いて流されたり、貯まった水に突っ込んで動けなくなったりします。また、逃げようとしても扉や窓が開かないという事態も発生します。
　歩きであれば、少なくとも動けなくなるということだけは防ぐことができるため、歩いての避難が原則とされているのです。
　ただ、実際のところは車を使ってしまうのが現実で、あの東日本大震災を受けた東北三県でその後に起きた大きな余震と津波警報発令時（２０１２年１２月７日）には「歩いて避難」とわかっていながら避難する車の大渋滞があちこちで発生しました。
　そのため、自分が「歩いてどこへ避難できるのか」ということを確認しておく必要があります。
　一度やってみると、案外と自分が歩けないなと言うことに気づくと思います。
　できれば移動開始から到着までの時間も計っておくと、自分が避難するのにどれくらいかかるのかが数値によって理解できます。
　歩くことは災害時の基本です。さまざまな場面で自分がどれくらい歩くことができるのかを把握しておくことはとても大切だと思います。
　津波や水害で自分が避難しようとする先にたどり着けるかどうかも、実際に歩いてみればわかります。
　そうすると「どの段階までに避難を開始しなければいけないか」や「どの災害の場合にはどこへ避難するのか」がはっきりと見えてくるわけです。
　「避難」は「避難場所に逃げる」でなく、「自分の命を守ることのできる場所に逃げ込むこと」です。
　水害や津波の場合、走っても逃げ切れないなと思ったら、近くにあるなるべく高い建物の高い場所に逃げ込むのも「垂直避難」と呼ばれる立派な避難です。
　自分がどこまで歩けるのかを知ることで、自分の命を守るために打つべき手が見えてきます。
　まずは歩いてみることです。

「ＢＣＰを作成している」の意味

　何社かの法人様のＢＣＰを見せていただく機会があったのですが、内容を見てちょっと考えてしまいました。
　ＢＣＰとは、文字通り「事業を継続させるための計画」のことです。
　自社の備蓄量や生産量、さまざまな流通や生産が止まった場合にはどうするのかまで検討しておかないといけないものなのですが、作られているＢＣＰは自社のみが被災してるという想定で作られているものが非常に多い気がします。
　他社のＢＣＰを組み込んでいる場合でも「○○社のＢＣＰでは最短２日後には生産が再開されるため～」などといった感じで、そこが稼働できなくなった場合や道路、鉄道、船舶、航空といった流通がインフラの破壊により動かない場合にどうするのかが考えられていない感じです。
　例えば、平成３０年に起きた西日本豪雨では、山陽側の幹線道路や鉄道が寸断され、あっという間流通が麻痺してしまいました。今現在も完全に復旧しているとはいえない状態です。熊本地震や東日本大震災では機械の製造ラインは使えるのに、たった１つの部品を作る工場が被災して稼働できなくなったために生産ができなくなったというようなことが起きています。
　そうなった場合にどのように部品を手当てするのか、どのように自分のところまで運んでくるのか、そしてどこへどのような手段で誰がというところまで詰めておくことが必要です。
　他社に頼る部分は、他社のＢＣＰを当てにするのでは無くそこが稼働できなくなった場合にどのようにするのかというところまで検討しておかないといけません。
また、自社の強みを手持ちの資材でどこまで発揮できるか、そして最悪の場合閉店も含めてどんな手段が考えられるのかを検討しておくことがＢＣＰなのです。
　ＢＣＰは業者にお任せで作るものではなく、自社の強みや弱みをしっかりと把握し、どこまでやるのかをしっかりと詰めること。
　そこまでやった上で、外注するのであればノウハウを持つ業者と一緒になって作るものなのです。
　「ＢＣＰはできてます」ではなく、「このＢＣＰがあるので、我が社は少々のことなら生き残れます」といえるようになっていなければなりません。
　経営者の方は、災害時に最悪の状態でも生き残れることができるような内容かどうかについて、自社のＢＣＰを見直した方がいいのではないかと思っています。

足下に気を遣おう

　災害時には「徒歩」による移動が大原則ですが、歩くための足回りになっているでしょうか？
　都会だろうと田舎だろうと、道路が寸断されてしまえば自分の足以外に頼る移動手段はありません。
　自分の足で歩くためには、歩くための体力はもちろん必要ですが、歩けるような足下であるかどうかも大切になります。
　普段から運動靴を履いておられる方であれば問題はないのですが、革靴やハイヒールなど営業を担当される方は歩きにくい靴を普段使いしないといけない場合があるでしょう。しかし、数ｋｍしか歩けないような靴では困りますし、歩くことによって足を痛めては何にもなりません。
　そのために、普段使いの靴とは別に「歩きやすい靴」を準備してカバンにいれておきましょう。
　運動靴をカバンの中に入れておくだけで、安全性は格段に上がります。仮に何かあって歩かないといけない状況に追い込まれても、運動靴に履き替えれば少々の距離なら平気で歩くことが可能でしょう。
　持って歩くのは結構面倒くさいのですが、安全安心を備えると言うことで、持ち歩くものの中に運動靴を忍ばせておいてくださいね。
　また、ほぼ男性用に限定されてしまうのが難点ですが、一見革靴風のトレッキングシューズ、トラベルシューズなどもありますので、それらを活用するのもよいのではないでしょうか。
　いずれにしても、災害時に靴が原因で動けなくなると言うことがないようにしたいものですね。

体を濡らしたままにしない

　雨天時や洪水時の避難では、いくら雨具をつけていても濡れてしまうものです。
　特に避難路が冠水している状態で避難を実施する場合には、足下が靴ということもあって必然的に体のどこかは濡れてしまいますので、避難が完了したら速やかに着替えて乾かすことをおすすめします。
　夏場に夕立ちにあって全身ずぶ濡れになって、寒い経験をしたことはありませんか。あれと同じで、体が濡れたままにしておくと、濡れた服が体温で乾いていくときに体温を持って行かれてしまい、場合によっては夏でも低体温症になることがあります。
　それを考えると、非常用持ち出し袋には靴下や下着を含めた着替えを最低１組、それにフェイスタオルを一枚入れておく必要がありますよね。
　濡れたら体から水分を拭き取って着替える、それにより体の保温を維持することができます。
　海難事故の映画などで海から引き上げられた遭難者がそのまま毛布を着て震えているようなシーンがありますが、毛布が暖かいのは毛の間に空気が貯まっていて、その空気を体温で暖めるから暖かくなるわけで、濡れたままでは毛布もびちょびちょになってしまい、保温はできません。
　同じことが災害時にもいえます。毛布では無く、最近はやりのアルミ蒸着シートなら大丈夫という人もいましたが、薄く軽く熱を逃がさない特性を持っているアルミ蒸着シートであっても、熱の発生源である人間の体が冷えているのでは、決して暖かくはありません。
　濡れた服は脱ぐ。そして乾いた服を着て毛布やアルミ蒸着シートをかぶせて保温する。
　災害時には体調を崩すことも多いです。ともかく濡れたままにしないこと。これを徹底しましょう。
　ちなみに汗をかいても同じことが起こりますので、普段から体温調節や室温調整には気を遣ってくださいね。

避難場所の憂鬱

　テレビの映像などに映し出される避難所では、避難している方がそれなりにいろいろなものを持っていて生活している様子が映し出されることが多いです。
　これは避難所が開設されて運営されているから。
　でも、災害直後や事前避難の映像では、大概の場合「不安そうにテレビを見ている図」しか映像になっていないと思います。
　これは何故かというと、「他に絵になるものがない」からです。
　災害直後や事前避難で避難するのは、「避難所」ではなく「避難場所」。以前にもちょっと触れましたが、避難場所は「一時的に危険から身を守るために避難を行う場所」とされており、行政機関などは場所の提供のみを義務づけられていることになります。
　つまり「基本的には何もない」のが避難場所なのです。
　「行政機関の防災計画書では食料や水、毛布の備蓄はあることになっているじゃないか！」と言われるかもしれませんが、避難場所に対しては資材を提供する義務はありません。
　あくまでも場所の提供だけなのです。もちろん避難所を開設すれば備蓄資材を使うことも可能になりますが、行政機関が備蓄している資材は、対象人口に比べるとないに等しい量しか確保されていないのが現状です。
　自治会や自主防災組織が避難場所の管理者になっている場合にはその判断により避難所を開設して資材を解放することも可能ですが、大概の場合は自治会や自主防災組織が調達した資機材の提供となるはずです。
　この事はあまり知られていないのか、「避難所に身一つで行っても、とりあえず快適な避難生活ができる」と勘違いしている方が非常に多いのが現実です。
　災害が起きてから慌てて身一つで避難場所に移動し、何も物資がないと知って避難場所を運営している行政職員に対して文句をつけるというのが、残念ながら現在の避難所のパターンとなっています。
　繰り返しになりますが、避難場所はあくまでも「場所の提供」です。
　自分の食べ物や飲み物、避難所で過ごすために必要なものは、大原則として自分で準備しておかなければなりません。
　避難してから途方に暮れずにすむように、自分が避難中に使うものについては自分できちんと準備して避難の時にさっと持ち出せるようにしておきたいものです。