医療 – ページ 11 – 石西防災研究所

防災グッズと代用品

代用品作りの一つとして防災クラブでやっているゴミ袋で作る防寒着作成の一コマ。あるのなら普通に合羽の方が確実で安心。あくまでも代用品を知ることが目的の講座。

　防災グッズは防災用のためにだけ準備すると考えると場所をとってしまう厄介者になってしまいます。
　ローリングストックという言葉もありますが、必要なものを少し多めに準備することである程度以上はものを増やさず、生活の質も下げずにすむような災害への備えができると思っています。
　ここでよく聞かれるのが代用品の話ですが、代用品はあくまでも代用品でしかなく、そのために作られた道具と比べるといろいろな意味で不便を生じることになるので注意してください。
　よくあるのが、おむつの作り方。
　おむつがないときにビニール袋とタオルで作るよう書かれているものが多いのですが、避難生活を過ごすときにその代用品で凌ぐとすると、いったいどれ位の材料が必要になるでしょうか。
　タオルは吸水力はそこまで大きくありませんし、ビニール袋は蒸れて子どもの肌がかぶれたりします。汚れたタオルはそのままにしておくと汚臭が出てきますので、その処理についても対応が必要となります。
　本当に緊急時何も無い状態ならともかく、手間や発生する問題を考えると、紙おむつを１週間分くらい余計にストックしておいた方が役に立ちます。
　布おむつ派の人も、災害時には布を洗うことが難しい場合もよくありますから、数日程度凌げるだけの紙おむつを準備しておくようにしておきましょう。
　そして、心配だからといって大量にストックするのも御法度です。
　おむつが必要な年齢の子どもは、あっという間に大きくなりますので使える期間は短いです。そのため、目安としては1週間または普段使っているおむつを一袋多く準備しておくといいと思います。
　サイズアウトしたおむつは、例えば子どもの通っている保育園や子育て支援センターなどで使ってもらえないか聞いてみて下さい。割と喜んでもらってもらえることが多いです。
　そして、引き取り手がなかったからといって捨てる必要はありません。給水部分を何枚か重ねると、大人用の非常用トイレを作ることができます。これも代用品の一つですね。代用品のことは知っておいた方が絶対にいいですし、作り方もマスターしておいたほうがいいです。
　でも、最初から代用品で対応することは考えず、可能な限り普段使っているもので対応できる方法を考えておいてください。
　ちなみに、代用品としてよく出てくるビニール袋は、最近では地球温暖化やエコ問題から災害時に確実に手に入るとは限らない状況になっていますから、必要があれば非常用持ち出し袋に備えておくことをお勧めします。

手洗い、できていますか？

　新型コロナウイルス感染症がなかなか終息しません。終息しないどころか何度目かの蔓延が起きているようです。
　アルコール消毒やマスクの着用、不要不急の外出自粛を続けていても感染が拡大していることには正直驚きを感じています。
　ところで、あなたは石けんでの手洗いはしっかりとできていますか。
一時期アルコール消毒液が不足したときに、石けんによる手洗いが推奨された時期があり、そのおかげでか、去年は普段流行る感染症各種が殆ど見受けられなかったようです。今年に入ってから、「コロナ疲れ」といわれるような状況になって、さまざまな感染症が小さい集団ですが流行始めているようです。
　アルコール消毒はあくまでも簡易的なもので、基本的には流水による石けん洗浄が衛生を確保するための要件なのですが、アルコール消毒液が潤沢に手に入るようになった結果、流水による石けん洗浄を忘れているのではないかという気がするのです。
　被災地で感染症が流行するのは、充分な水が手に入らないことに起因する衛生環境の悪化が原因です。いくらアルコール消毒液があっても、いつもしっかりとした消毒ができるとは限りません。
　石けんでウイルスを浮かせて流水で流す。災害対策から見た衛生管理ではそれが一番確実で効果的な感染症対策です。
　マスク着用やアルコール消毒、不要不急の外出自粛に加えて流水を使った石けん洗浄を忘れないようにしたいですね。
　参考までに、しっかりとした手洗いの方法について紹介されている動画の一つをご紹介しておきます。手洗い方法で悩んだら、一度確認してみてください。

避難所と段ボールベッド

　毎回書いていることではありますが、避難所や避難場所（以下「避難場所」とします。）は避難者をおもてなしするための施設ではありません。
　単なる「場所貸し」ですので、自分が必要と考えるものは自分で準備して持っていく必要があります。
　その中で見落としがちなのが就寝設備。毛布や布団、マットやシート、枕や耳栓など、寝るために必要なさまざまな道具は、避難場所で一夜を過ごすのには絶対に必要なアイテムです。
　避難できた避難場所で獲得したスペースが土足禁止できれいに掃除されている場所であればそこまで気にしなくてもいいのですが、一般的にはゴミやチリ、埃といったものが床に舞っていることが多いものです。
　これはいくら掃除をしても避難者が土足でどたばたすれば必然的に撒き散らすもので仕方ないと言えば仕方が無いのですが、こういったものが舞ったり散ったりしている場所に直接寝ると、鼻や口から吸い込むことになります。
　ゴミやチリ、埃などだけでなく、それらについている雑菌や病原体まで呼吸器に吸い込んでしまうと、肺炎を始めとするさまざまな病気をもらってしまいます。
　対策は、完全土足禁止にした上で、床に直接寝ないこと。ほんの少しでもいいので床から高さを上げて寝ることです。
　そのために必要とされているのが空気マットや段ボールベッドで、寝るのを楽にすることだけが目的ではないことを知っておいてください。
　過去、とある避難所で高齢者の方用に届いた段ボールベッドに何故かボランティアスタッフが寝ているというようなことがありました。
　高齢者の方が床で寝起きしていてベッドは怖いといったことからこうなってしまったようですが、その避難所の床は土足禁止ではなく、床には細かいほこりが舞っているような状態でしたので、呼吸器疾患を招く可能性がありました。そこで高齢者の方とボランティアスタッフの両方に説明して高齢者の方にそこで眠ってもらうようにしました。
　避難する人だけでなく、避難所を運営するスタッフも、なぜ段ボールベッドが必要とされているのかについてしっかり理解していただければなと思います。

熱中症対策をしておこう

　暑くなったり寒くなったり忙しい天気ですが、どうやらだんだん暑くなってきているのは確かなようです。
　寒かったものが徐々に暑くなっていくのであれば、身体が馴化していくので大きな問題にはならないのですが、寒かったところがいきなり暑くなると、身体がついていけなくなります。
　それだけならいいのですが、温度変化に適応できないと熱中症になる危険性があるので注意することが必要です。
　炎天下に日差しの下に長い時間いないことや、水分補給、休憩をきちんととること、そして何よりも無理しないことが大切になってきます。
　ある程度馴化すると、身体が楽になるのですが、それまでは行動するときには時間に余裕を持たせることや睡眠不足を防ぐこと、飲料水を常に持ち歩くこと、そして万が一に備えて経口補水液や冷却剤を用意することを忘れないようにしたいものです。
　体温調整がきかなくなって身体がオーバーヒートしてしまうのが熱中症です。事前の予想である熱中症警戒アラートも以前にご紹介していますので、そちらも参考にして、できる限りの備えを持っておいてくださいね。

災害で起きる問題と事業継続化計画（ＢＣＰ）

　災害時に備えて事業継続化計画（ＢＣＰ）を作る理由はいろいろとありますが、その大きな目的の一つに「発生する問題を可能な限り早く解決する」ことがあります。
　問題というのは、発生したのに無視し続けると、多くの場合は問題が問題を生んでしまって収拾がつかなくなります。
　特に災害などの緊急時においては、一つの問題放置が後々大問題になることもありますから、できる限り一つの問題のときに対応して処置しておかなければなりません。
　災害時に発生する問題は多岐に及ぶので、どんなにＢＣＰを作っても１００％問題は起きないと言い切ることは無理ですが、過去のさまざまな災害から、災害が発生したときに自分たちが対応すべき問題は何かと言うことはある程度予測が可能です。
　予測した問題には予め解決方法が考えられているわけですから、それに従って手順を踏めば、基本的には対応者が誰であれ解決できるはずです。
　ＢＣＰの手順書は、そういった目線で作成する必要がありますので、「わかりやすく」「明確に」を考えて作成してください。
　そして、ＢＣＰがあれば、その場の指揮官は突発的に起きる事態に対応を専念させることができます。その結果、さまざまな問題が小さいうちに終息できて、復旧や復興が予定通り、または予定以上に早く完了できることになり、そのために作成するものです。　ＢＣＰを作っておくことは、今ある戦力でどれだけのことができるのか、そして何を優先して対応するのかを明確化することと、問題対応の手順を予め定めておくことです。
　現状を維持する方法ではなく、何から優先して対応すべきなのかを常に頭に置きながら作成するようにしてください。

災害対策で最初に家を考えるわけ

　災害対策、特に地震では対策をするときに一番最初に言われるのは耐震補強、または耐震化という話です。
　家の倒壊を防いで命を守るということが一番の目的ですが、被災後にできるだけ避難所に避難しなくても済むことも大きな理由の一つです。
　もしお手元に避難所一覧があれば確認していただきたいのですが、避難所の大きさと収容人員を比べてみてください。その避難所の建物の中に、全ての避難者が生活スペースを確保して収まるでしょうか。
　多くの避難所は収容能力を超える避難者が割り当てられています。
　公的な施設に全ての住民を納めるとこうなりますということなのですが、実際に災害が起きると避難者が収容しきれずにあふれ出してしまうという事態が発生しています。
では、もしも家から避難しなくて済むとしたらどうでしょうか？
　家の安全が確保されているのであれば、避難時に危険な目に遭う可能性のある避難所への移動はしなくてもよくなります。
　また、住み慣れた家ですからどこに何があるかも知っているし、他人の目も気にしなくて済み、ストレスも少なくて済みます。
　できるだけ自宅から動かなくて済むように準備することが、災害対策のとても重要な位置をしめているのではないかと、筆者はそんな気がしているのです。
　もっとも、全ての家が安全な場所に建っているわけではありません。水害や台風などで被害を受ける場所にあるおうちだってあるでしょう。
　幸い、地震以外の災害では、大抵の場合何らかの前兆があります。自分の住んでいる場所がどうなったら危険なのかをあらかじめ調べておいて、どうなったら安全な避難所への避難行動を開始するのかを決めておけば、とりあえずの安全を確保することは可能になります。
　あなたのお住まいの家は地震に強い作りになっていますか。
　そして、他の災害で被災が予測されるような場所ではありませんか。
　災害対策は、それを確認するところから始まります。

【お知らせ】熱中症警戒アラートの運用が開始されました

　寒暖の差が激しいですが、日中のもっとも温度が高いときは２５度を超えるような状況も出てきています。
　ここ数年、熱中症にかからないように暑くなりそうだと予測されるときには「高温注意情報」が気象庁から発令されていましたが、今年は環境省と気象庁が一緒になって「熱中症警戒アラート」というものを全国を対象に運用することになりました。
　気温や湿度、日差しの強さなどの予想から熱中症の危険度を示す数値である「暑さ指数」が３３以上になると判断された場合、前日１７時と当日５時に熱中症警戒アラートを発表。テレビ、ラジオや防災行政無線、両省庁の公式ホームページ、登録メールなどで住民に伝えるそうです。
　期間は１０月２７日５時まで。都府県単位の発表が基本となるそうですが、一部では複数の地域にわけての発表となるようです。
　この熱中症警戒アラート、２０２０年度は関東地方で試行していたそうですが、今回それを全国に広げての運用になりました。　
　詳しくは環境省のウェブサイトをご覧下さい。
　また、登録をすると個人のメールアドレスにも熱中症警戒アラートの予報が送られてくるようになっています。
　こちらも令和３年４月２８日から運用開始で、詳細は同じく環境省のウェブサイトをご確認ください。
　これから暑い季節がまたやってきます。
　熱中症対策の一つとして、参考になるのではないかと思いご紹介しておきます。

熱中症予防情報サイト（環境省のウェブサイトへ移動します）

個別避難計画と福祉避難所

　今の国会で災害対策基本法が審議されていますが、その中に要支援者の個別避難計画の策定が市町村の努力義務であることが明記されました。
　過去の災害で高齢者の避難が遅れて犠牲になるケースが非常に増えているため、あらかじめ個別避難計画を作って、何かあればそれに従って避難ができるようにすることを目的とし、市町村や社会福祉協議会、介護事業者やケアマネージャー、自主防災組織が要支援者一人一人の状況に応じた避難計画を策定し、特別な配慮のされた避難所のスペースまたは福祉避難所へ直接避難できるようにするようです。
　これ自体は非常に有効性の高いことで、しっかりと進めていく必要性があると思っていますが、同時にいくつかの問題点も抱えていると考えています。
　まずは誰が要支援者なのかを開示するかどうかということ。
　これはもろに個人情報ですので、本人の同意なしに自主防災組織への情報開示はできません。
　自主防災組織はその地域に住んでいる人達で構成されている組織ですので、好き嫌いや恥ずかしさ、遠慮などがあって支援不要ということを言われる人もいらっしゃるようです。
　介護事業者や社会福祉協議会が対応することになると、今度は要支援者を誰が避難させるのかと言う問題が発生します。
　介護事業者や社会福祉協議会が２４時間いつでも避難支援ができるような体制はどこも組んでいないと思いますので、どのように対応することになるのかが気になるところです。
　そして、福祉避難所として指定される福祉施設の立地条件。
　石西地方の福祉施設はなぜか水害や地すべりといった災害に遭いやすい場所に建てられていることが多いです。ある程度面積が確保できて土地単価の安いところということでこうなっているのだと思いますが、福祉施設に避難したらそこで被災したという笑えない状態になることが予測されます。
　また、安全な場所にある福祉施設は、多くの場合一般の避難所として指定されているのが現状です。福祉避難所として機能させる場合には指定者のみが避難できる場所になるはずなので、そのことを地域に周知徹底する必要もあります。
　人的な問題と設備の問題をどうやってクリアしていくのかという大きな課題はあると思いますが、こうでもしないと要支援者が被災地域から避難しないだろうと考えると、関係者にはがんばって欲しいなと思います。
　ついでに書くと、個別避難計画が必要なのは要支援者に限った話ではありません。
　地域に住んでいる全ての人がそれぞれ自分で作成しておくべきものですから、要支援者にとらわれることなく、しっかりと啓発していければいいなと考えています。

在宅避難のメリットデメリット

避難所設営訓練の一コマ。新型コロナウイルス感染症対策として、やっとこさで各避難者同士の目隠しを用意する必要性が理解されてきた。

　新型コロナウイルス感染症対策で元々存在していた避難所の問題がクローズアップされるようになってきました。
　元々、行政の設定する避難所の収容人数はかなり無理のある数字があげられていたのですが、新型コロナウイルス感染症対策でパーソナルスペースを確保しなければならなくなった結果、本来の収容予定人数の半分以下、ひどいところになると当初計画の１０％程度しか収容できない避難所も発生しています。
　そして、現在推奨されているのが在宅避難。
　避難所ではなく、できるだけ自宅で過ごせるように手を打っておきましょうという方向へ方針転換をしています。
　「在宅避難」とは文字通り災害後も家で過ごすということなのですが、避難していないというといろいろなところに問題が発生するため、在宅避難と定義しています。
　在宅避難では、避難所と比べて次のようなメリットデメリットがあります。

１．在宅避難のメリット

　メリットで最も大きいのが、生活空間を従来通り維持できるということです。
　被災前も住んでいた家をそのまま使うのですから、自分の生活空間は今まで通り。プライバシーも守れて他人に気を遣う必要もありませんからストレスは少なくてすみます。又、感染症に対するリスクも低くて済みます。乳幼児や高齢者、障害者で支援の必要な人やペットのいるご家庭では、基本的にこちらを選択できるような状況を整えておくと慌てなくてすむと思います。

２．在宅避難のデメリット

　在宅避難のデメリットは、避難所への避難に比べると支援情報が入りにくくなることです。
　現在のさまざまな災害支援体制は避難者支援に重点が置かれているので、在宅避難者への情報提供はどうしても遅れ気味になります。
　そして、支援物資が提供されにくいという問題もあります。
　在宅避難者だろうが避難所避難者だろうが、被災者には変わりないので支援物資についてはきちんと提供する義務があるのですが、集積基地となっている指定避難所の運営者がそのことを理解していないケースが割とあって、在宅避難者が支援物資の提供が受けられないということが起こっています。
　それから、周囲が避難所避難を選択した場合、さまざまなことを気軽に相談できる相手がいないという事態が想定されますので、避難先などをあらかじめ聞いておくようにしておくと安心です。

　全ての災害に対して安全な家や環境にお住まいなら在宅避難で問題ないのですが、そうでない場合には、避難すべき災害と避難しなくてもいい災害とを知っておく必要があります。
　ハザードマップや過去の被災事例を確認し、お住まいの家や建物の状況を確認して、想定をしておくようにしてください。
　災害が起こりにくい時期だからこそ、しっかりと確認して備えておきたいですね。

災害ゴミをどうするか

　被災後に大きな問題になるのが被災地から出るさまざまなゴミの処理です。
　被災地を復旧させるためには速やかなゴミの搬出が重要となりますが、被災ゴミはそのままではどうやっても処分に困る迷惑ゴミとなります。
　必要なことは、普段のゴミ処理と同じく、ここでも仕分けです。
　被災ゴミでも、ある程度分類して収集することで、その後の処理が非常に楽になります。
　家電製品、金属ゴミ、可燃ゴミ、不燃ゴミ。
　回収する段階でこれくらいの仕分けでもしてあれば、回収後の処理が非常に楽になります。
　回収後、それらのゴミを分別して置く場所の確保が必要となりますが、もしもあなたが自治会に提案できるのであれば、避難所だけでなくそれらのゴミの回収場所もあらかじめ決めておいた方がいいと思います。大抵の場合、被災後に放っておくと道路の上がゴミだらけになってしまう確率が非常に高いです。
　また、濡れた畳は暑くなってくると自然発火する恐れがあるそうですので、それらはまた別に仕分けが必要です。
　被災後には、ゴミ処理を担当する行政が場所の確保やゴミの搬入方法などを説明してくれるはずですが、日本に住んでいる以上、いつどこで被災してもおかしくありませんので、被災ゴミの処理方法については、機会を見て行政機関に講師を依頼して勉強しておくといいと思います。