災害時にしないといけないことと言うといろいろありますが、あなたは最初に何をすべきだと思いますか。いろいろな考え方がありますが、まずは身を守って自分の命を守ること。これが第一なのではないでしょうか。
避難訓練というと、大前提になるのは自分が五体満足で無事でいるということなのですが、これは自分の命を守れて始めて訓練になるものです。こけたり倒れたり何かの下敷きになったりして怪我をしたり動けなくなったり、最悪の場合は死んでしまうかもしれません。地震では「シェイクアウト」や「ダンゴムシのポーズ」が有名ですが、他の災害でも、まずは自分の命を守ることを最優先に考えます。
命を守るにはどうすればいいか。水害や津波でも、自分の命を守るための行動についてしっかりと考え、いざ本番の時にきちんと動けるようにしておかなければなりません。普段から自分を守るためにはどうすればいいかを、頭のどこかで考える癖をつけてください。最初はくたびれますが、慣れてくると安全な場所が目につくようになってきます。最終的には無意識のうちにそういった安全な場所を選んでいるようになりますので、頭上、足下、周囲に怪我をしそうなものがないかどうか意識的に確認するようにしましょう。
そして、避難する判断を他人にゆだねないこと。避難はあくまでも自分が行うものです。自分の心身の条件や移動する時間、受け入れてくれそうな場所の選定などを考慮してどこへいつどうやって逃げるのかを決めておきます。必ずしもその判断に従わないといけないわけではありませんが、自分が準備した避難基準がなぜそうなったのかについてはしっかりと考え、自分で納得しておいてください。また、実際に動いてみるといろいろなことがわかります。とても逃げられない場所であったり、あえて避難の必要が無かったりというような状態は、実際に歩いてみないとわからないものです。
自分の身を守るということは、そんなに大上段に構えるものではなく、毎日のちょっとした積み重ねが結果的に身を守ってくれることにつながるのだと思います。ちいさなことですが普段から準備をしておくことです。
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わからないことは聞いてみる
災害発生後、やらないといけないことがたくさんあります。緊急を要するものから、急がないけれどやっておかないといけないこと、とりあえずやらなくていいことまで、さまざまなものがごちゃごちゃになってあなたに判断を迫ってきますが、
そんなときに限って、優先度をどうつけるべきかの情報を持っていなかったり、何をどうどこへ頼んだらいいのかがわからなかったりするものです。
そういうときに、処理が進む人と進まない人の大きな違いは、「自分がわからないことが聞けるかどうか」です。
災害復旧の一歩を踏み出すためには何から手をつけたらいいのかが自分でわかる人など、何度も被災した人でも無い限りはまずいません。どうしたらいいのかがわからなければ、わかる人に聞けばいいというだけのことです。
災害後には社会福祉協議会、ＮＰＯをはじめとするさまざまな団体がいろいろな分野で被災者の助けになりたいと技術や知識を持って被災地へやってきますので、 それらを上手に活用すればいいのです。
そのためには、まず自分が何に困っているのかをはっきりさせて、それに対する支援や助言がどうやったら受けられるのかを確認します。自治会や社会福祉協議会の窓口、地域ＮＰＯなどが御用聞きに回るボランティアも最近は出てきていますので、そういったきちんとした伝手がある人たちに困りごとを相談して助けてもらうということです。
わからないことを聞くことは恥ずかしいことではありません。「聞くは一時の恥、聞かぬは一生の恥」ということわざもありますが、わからないことはわからないと素直に教えてもらうことで、それぞれのプロが適切な支援や助言がもらえ、最終的に一人で考えるよりもそうとう早く復旧をすることができるようになるのです。災害の復旧は、まずわからないことをわからないと知ること、そして次にわからないことを教えてもらうこと。これだけで復旧の速度と正確性は飛躍的に上がりますので、わからないと落ち込む前にわからないと声を上げるようにしてください。
ちなみに、御用聞きボランティアと似たものに必要のない修理を高額で押しつける詐欺グループや、人のいない家を狙ってボランティアのように振る舞いながら活動をする空き巣がいますが、両者の違いはあなたの困りごとにどう答えてくれるかです。あなたのいろいろな困りごとを一気に相談して、きちんと答えて段取りが説明でき、できることできないことがはっきりと言えるなら大丈夫かもしれませんが、そうでなければ、怒るか文句を言うか、それとも脅しにかかるかの行動を取ることが多いですので、その場合には速やかに警察に出動を依頼してください。
避難所の開設と運営責任は誰にある？
災害における避難所は、それなりの人を収容できるそれなりの大きさの施設と言うことになります。例えば小学校などの学校、ショッピングセンター、工場、体育館などで、そこには普段から管理している人がいて、災害とは何の関係もない業務をしている場合が殆どだと思います。
で、いざ災害が起きる、または起きそうになると避難所が開設されるわけですが、その避難所の責任者は誰になるのか、考えたことがありますか。
民間施設、公的施設とも、実は案外とはっきり決められていないのです。
小さな地区公民館の場合、開設・運営ともに地元自治会で問題ないと思いますが、複数の地区をまとめるような大きな公民館の場合には誰が責任者なのでしょうか？ 体育館や文化ホールなど、施設管理を外注しているような公的施設は誰が開設・運営の責任者なのでしょう？？？
ほぼ必ず避難所に指定されている小学校や中学校、高校と言った学校施設では、そこの先生方はまず最初に自分たちの教え子を守る義務があり、避難所の開設や運営をする義務はありません。
防災計画上は自治体職員が派遣されるようになっているはずですが、送り込まれてくる職員は避難所運営はおろか防災について知識のないことがほとんどで、へたすると足を引っ張るレベルの人が多いです。
避難所が運営されていくうちにはだんだんと秩序ができてそれなりの形ができていきますが、開設当初、誰にするのか決まっていないことがほとんどなので、施設管理者が権限を持たないままに開設や運営をする羽目になり、抜けられなくなってかなりもめることになります。
避難訓練や避難所運営訓練ではちゃんと責任者を設定して粛々と訓練を進めていくのですが、本番に備えて、施設管理者と避難所運営者がうまく噛み合って施設を回せるようになっているでしょうか。
東日本大震災で多くの児童や教員が亡くなった大川小学校では、大川小学校が地域の避難所に指定されていたそうで、避難所の設置と開設を巡って教員と自治会役員との間で揉めていたという証言がある（書籍「釜石の奇跡」による）そうですが、避難所が小学校だから「小学校が避難所を開設しろ、逃げるな」というようなことで無駄な時間を過ごしたのではないでしょうか。
避難所に指定された学校の管理者が避難所開設をすることはやむを得ないのかもしれませんが、学校においてもっとも優先すべきは子どもたちの命であり、避難所の運営ではないはずです。ひどい言い方になりますが避難すべき場所を貸してるだけなのですから、最悪立ち入って欲しくない場所だけ鍵をかけてこどもをつれて別な場所に避難してもよいわけです。その後に避難所が津波で洗われようと水の中に水没しようと、それは避難所に指定したり避難所を開設したりした者に責任がある話であって、施設の管理者が責任を負う話ではありません。
あなたのいる地域の避難所では、避難所開設と運営の責任者ははっきりしていますか。他に守るべき命をあずかる仕事をしている人に押しつけようとしていませんか。あちこちの防災計画を読んでみても、この部分が明確化されているものはまだお目にかかったことがありません。避難所としてさまざまな施設を指定するのであれば、避難所開設と運営のルールについてもきちんと取り決めておく必要があると思います。
あなたがもしこういったことを考えたり決めたり助言したり実行する立場にあるのなら、平時にここだけはきちんと決めておいてください。そうすることによって避難所の開設や運営が明確になり、誰もが仕事のしやすい状況を作り出すことができると思います。
防災面から見たインフルエンザ予防接種
インフルエンザの流行期に入ったというニュース（リンク先：ＮＨＫニュース）を聞きました。去年よりもちょっと早いかなと言う感じですが、あなたは予防接種は済ませていますか。いろいろ言われている予防接種ですが、しないよりはしておいた方がいいのは確実なので、ワクチンがあるうちに摂取することをお勧めします。
インフルエンザに限らず、人から人へうつる感染症は予防接種のできるものはできるだけやっておいた方が安心です。副作用の問題があるのは確かなのですが、災害後に地域の医療体制が崩壊している中で感染症にかかったときの悲惨さは想像したくないですから、副作用よりは万が一の安心を取りたいと考えます。
さまざまな災害で避難所が開設されるとさまざまな人がそこへ避難してきます。たくさんの人が狭い衛生的とは言えない環境の中で一緒に過ごすのですから、一人がひどい感染症にかかるとあっという間に避難所全体が汚染されてしまうことはご理解いただけると思います。
平時にそれなりに衛生的な環境であっても学校や職場ではやるのがインフルエンザ。もしかかると、薬の投与と充分な栄養と睡眠が必要なのですが、被災した地域の避難所で、それがきちんと確保できるでしょうか。過去にインフルエンザが流行した避難所では、感染した人を別室に隔離したそうですが、隔離されるとろくな看病もしてもらえず、食べ物やトイレにも事欠く状態になってしまいます。
インフルエンザについては厚生労働省のホームページ「インフルエンザＱ＆Ａ」に詳しい説明が載っていますのでここで細かいことは書きませんが、人との接触が避けられない場所である以上、感染しても体の免疫で防げるようにしておくことがとても大切なことになります。
これから来年春までの間インフルエンザの流行は続くのではないかと思いますし、予防接種したからインフルエンザにかからないというものでもないのですが、自分が感染源にならないためにできる手立ての一つとして予防接種をするようにしてください。
ちなみにワクチンは接種から４～６週間でもっとも免疫力が増すと言われていますので、今から摂取すると年末には効果がしっかりと出ていることになります。
何事もないことが一番いいのですが、万が一に備えた準備をしておくことをお勧めします。
津波てんでんこ
東日本大震災で有名になった言葉に「津波てんでんこ」があります。
この言葉、定期的に起きる大津波の時の対応を伝承したものかと思いきや、意外に新しく１９９０年にできたものなのだそうです。
意味は「津波が来たらてんでばらばらに逃げろ」ということで、自分さえ助かればいいのかという批判的な意見も結構聞くのですが、本来の意味は「津波が来たらまずはそれぞれに自分の命を確保する。親、子、その他気になる人たちもそれぞれに自分の命を確保しているので、心配せずに逃げなさい」という感じになります。
もう少し詳しく書くと、津波に対する防災対策は究極的には高いところに逃げるしかありません。万里の長城と呼ばれた超巨大な防波堤が、東日本大震災であっけなく壊れてしまったことを覚えている方もいらっしゃるのではないかと思いますが、自然災害、こと津波に関しては防ぎようがないのが現実でいかに早く高台に逃げるかが鍵となります。津波が来るからと言って家族などを迎えに行っていると、全員が津波に飲まれて死んでしまいますから、それぞれがお互いを待つことなく高台へ避難することをルールとして決めておこう、ということなのです。
こういった決めごとは、いろいろな災害の時に素早く動くためにあらかじめ家族で話し合っておく必要があります。
表面的な話ではなく、それぞれが自分の命を確保し、状況が落ち着いてからあらかじめ決めておいたやり方に従って合流することを決めることで、無用な心配も無謀なお迎えもしなくてすみます。
何もないときだからこそ、家族や親しい人同士でいざとなったらどうするか、そして状況が落ち着いたらどんな風に合流するかをしっかりと決め、確認しておきたいものですね。
被災した外国人の強い味方「ｖｏｉｃｅＴｒａ」
海外から仕事や旅行で日本に来る方は増えているようです。
ただ、残念ながら日本語がわかる状態で来る人は少ないのが実態で、そういう人たちが被災したときの意思疎通をどのようにすればいいのかという問題があります。命からがら避難所に避難してきたのに、言葉が通じないと避難してきた本人も、受け入れる避難所の人も途方に暮れてしまいます。普段から地域の人たちとあいさつや会話をしている人たちばかりならいいのですが、勤務時間や生活習慣の違いで地域とはほとんど接触のない人もいます。
そういう人たちとのコミュニケーションツールの一つとして、スマートフォンを使った翻訳アプリ「ＶｏｉｃｅＴｒａ」があります。
情報通信研究機構（ＮＩＣＴ）が作成したスマートフォン用のアプリで、Ａｎｄｒｏｉｄ用、ｉＰｈｏｎｅ用のどちらも準備されており、アプリ利用料は無料となっています。通信費はかかりますのでそこは了解しておく必要がありますが、およそ３０種類の言語に対応しており音声に変換されるもの、文字に変換されるものがあります。災害時に通信環境が使えないと駄目ですが、通信環境が無事、もしくは復旧すれば強い味方になってくれます。
災害時だけでなく、平常時でもちょっとしたコミュニケーションに使うこともできますので、興味のある人はインストールしてみてもよいかもしれません。なお、ダウンロードやアプリの利用についてはあくまでも自己責任でお願いします。
ちなみに、東京消防庁はこのアプリをベースにした救急用ＶｏｉｃｅＴｒａを現在運用をしています。作成は消防庁消防研究センターだそうです。
ＶｏｉｃｅＴｒａについてのより詳しいことはリンク先（総務省）（情報通信研究機構）をご覧ください。
訓練はうそをつかない
以前に子どもの絵本を読んでいたとき、東京消防庁の標語の一つとして「訓練はうそをつかない」という言葉があることを知りました。
そのとき「なるほどな」と思ったのですが、経験していないことや想定していないことをいきなりやれと言われても、なかなかできるものではありません。
でも、さまざまな想定を考えてそれに対処する方法を決め確実にできるための訓練をしていれば、いざというときでも想定したことが起きるだけなので、慌てず粛々と対応をすることが可能です。
最近はさまざまな単位で防災訓練が行われていますが、お仕着せの訓練ではなく、地域でしっかりとした防災計画を持ち意識を持った防災訓練をおこなっているところは、さまざまな被害が出るとしても人的被害は限りなく０に近い数値になっている気がしています。
訓練参加者がどこまで真剣に考えているかという問題はありますが、少なくとも参加することで流れを知り覚えることはできます。安全な避難先まで時間がどれ位かかって、途中どんな障害があってどういった対応をすればいいのかといったことは現地を知らなければ考えることはできませんが、訓練に参加することで問題点を理解しやすくなり、対応も考えやすくなります。そして訓練の時にさまざまなことを考えて修正を加えていくことで、災害本番の時の生存確率はどんどん上げることができます。
「訓練はうそをつかない」
お散歩に出る前に最寄りの避難所を調べ、避難経路を作り、天気のいい日にお散歩の一環として一度歩いてみる。これは立派な避難訓練です。できれば複数の避難所まで歩いて、かかる時間や問題点を知っておくだけでも全然違います。
一人でも家族でも友人とでも地域でも、簡単なものでよいので防災訓練を習慣化しておくことをお勧めします。
災害で死んではいけないわけ
大きな災害が起きて避難が必要なとき、高齢者の方などには「どうで死ぬからほっといてくれ」と言われる方がいますが、こういった人たちはもし災害で本当に人命が失われると、その後何が起きるのかについて考えたことがあるのかなと思います。
例えば、もし避難の必要な状態に置かれているのに避難に抵抗していたら、地域によっては自治会や消防団といった人たちが避難させようとして説得をするでしょう。そして「死んでも構わない」という主張をいくらしても、助けようとする人はぎりぎりまで説得を続けてしまいます。結果としてそういった人たちを巻き込んで死んでしまうことになるでしょう。現に東日本大震災ではそういうやりとりの中で多くの消防団員や行政・福祉関係者の方が殉職されました。
また、災害に巻き込まれて行方不明になってしまえば、この国では遺体が見つかるまでできる限りの人や資材を投下して探す文化がありますから、それをするため、本来は生存者に向けられるべき人や資材が行方不明者の捜索に当てられてしまいます。
生き残った人に十分な人的戦力が回せないわけですから、場合によってはせっかく生き残ったのに支援不足で亡くなって人が出てきてしまうかもしれません。
さらには、遺体が見つかるまでは慎重に土砂などの撤去作業を行うことになりますから、復旧復興が相当遅れることにもなってしまいます。
避難中や避難途中のトラブルで残念ながら亡くなってしまうことがあるのは避けられないかもしれませんが、自らの意思で、災害で死ぬことは周囲に多大な迷惑をかけることになってしまうのです。
ざっとしたイメージしかできないとは思いますが、こと災害に関しては、災害で生き残るためのできるかぎりの努力をしなければならないことを覚えておいていただけるといいなと思います。
スタートアップで調達してみる
防災用品にはさまざまな需要がありますが、その需要というのはなかなか目に見えませんので大手企業が参入しにくいという特徴があります。そのため、最近はさまざまな個人や団体が資金調達用のサイトを活用して資金を集め、ピンポイントで需要に応えるような製品を作り出すことが増えているような気がします。
スタートアップを行うような人は、基本的には「あったらいいな」を形にするために資金調達をお願いしていますから、もしも自分がほしい製品があればそこで資金を出資し、自分が欲しい「あったらいいな」を割安で手に入れることができます。
正直なところ、実際にどのような製品が来るのかはわからないというところはありますが、そこは資金調達サイトに書かれている調達したい理由や目的、製品の説明や熱意などを読み取ることである程度予測するしかないと思います。
見ていると「これは欲しいなぁ」というものから「それ、いるか？」というようなものまでありますが、自分の必要なものを考えたときに、こういったところを使ってみるのも一つの方法だと思います。
最近では資金調達サイトに「防災」のカテゴリーができているところもありますから、そこを見てみることで忘れていたものや見落としていたものを見つけることができるかもしれません。
もしも「こんな機能が欲しいんだけどないなぁ」と思っている人がいたら、一度スタートアップのホームページや資金調達サイトを覗いてみるといいのではないかと思いますよ。
過去の歴史を紐解いてみる
災害が発生するたびに「想定外」という言葉が飛び交っていますが、それは本当でしょうか？
例えば、水害が起きている地域の歴史を紐解いていくと、結構な頻度で大規模に水害が発生していることがわかるはずです。
ハザードマップを作るときに「１０００年に一度の降水量」で計算していると書かれていたりしますが、この数値はあくまでも統計数値のある百年程度の降水量から計算で「これくらいなら１０００年に一度は起きそう」といってはじき出されているものに過ぎません。
過去の歴史資料にあたっていくと、「１０００年に一度」の規模の水害が２００年に一度起きてたりすることがざらにあります。
これは計算方法が間違っているというよりも、計算できない不確定要素が多すぎるということなのですが、過去の記録が驚くくらい残っているのに、その記録が防災関係ではあまり活用されていないのが実態ではないかと思うことがあります。
過去ばかり見ているわけにもいきませんが、少なくとも歴史を調べることで、過去にどれくらいの水害が起きたのかということはわかりますから、その記録を元にして防災計画を立てることが必要なのではないかと思います。
確かに河川改修や護岸整備で昭和、大正、明治、江戸以前に起きていた水害は起きなくなっているかもしれませんが、どこが切れてどこが浸かったかというような情報は現在でも活用できます。
こんなことを書くのは、今日伺った山口県萩市須佐町にある萩市立須佐歴史民俗資料館「みこと館」というところに展示されていた墨書された床板を見たからです。
この地域は２０１３年７月２３日に水害で大規模に水没しました。そこで再発見されたのが、地元の方から寄贈された一枚の床板でした。この床板に文字が書かれていたために寄贈されたのですが、水害が起きた後、これが過去の水害の記録だったということがわかったそうです。
記録には「文政四年巳七月二十日朝洪水（以下略）」と書かれており、文政４年、１８２１年にもこの規模の水害が起きた旨の記事が書かれていました。写真撮影不可でしたので、現物はぜひお出かけいただいて見ていただければと思うのですが、千年どころか、二百年前にも同じような水害があったことが被災者本人によって床板に記され、他にもこの文政４年の大水害で被災した場所を示す地図なども見つかっており、そういったものを参考にしていたなら、被害の起き方は変わったかもしれないなと感じました。
歴史というのは案外と馬鹿にしたものではありません。過去の災害を見直すことで、これから起きるであろう災害とその規模もある程度は予測できると思っています。災害関係の対策を行うときには、コンピュータによるシミュレーションはもちろんですが、過去の文献や口伝による被害もきちんと加味して計画を行うべきではないかと考えています。