災害対策でどんなことをすればいいのかを考えるとき、ひとつの方法として災害を追体験するというものがあります。
最近はさまざまな人がいろいろな方法で自身の体験を発表する場が増えていることから、どんな災害で何をどう判断し、結果としてどうなったのかということが検証しやすくなっています。
体験したことをありのままに記録されたものを集めてまとめることで、そのとき何が起きていたのかを知り、もし自分がそこにいたらどう判断するだろうかを考えてみる。人の体験した災害を追体験することで自分の経験値を積んでいくという手法です。
人によってはなかなかイメージしにくい部分もあるかもしれませんが、災害対策における大きな武器の一つは「知ること」ですから、たくさん見ていくことでなんとなく理解できてくると思います。
防災講演会などでよく被災者の体験談が語られるのも、こういった追体験の一つの方法です。もしご家族で災害を体験した方がおられれば、その時のお話を聞かせてもらうのもよいと思います。
もうすぐ梅雨に入ります。そのときになって判断に迷わないように、いろいろな人の体験記を知ってみてはいかがですか。
カテゴリー: ＢＣＰ
体温調整に注意する
暑くなったり寒くなったり、着るものに悩む季節です。
朝は長袖、昼は半袖、でも夜はまだ厚手の長袖などという、暑さに慣れていない身体と、急激な温度差で体温調整がうまくいかず熱中症などのダメージを受けやすい時期ですが、今年はそれに顔のマスクが加わって体温の調節に一段と神経を使うことになっています。
ただ、例年は早めに機械冷房を利用することで快適さを維持してきましたが、３密を避けるという視点から考えると、今年は冷房では無く窓の開放で対応することになりそうですが、そうすると今まで以上に体温調整を意識しておく必要がありそうです。
例えば、クール素材の下着やシャツなどを使うことで体感温度を下げることができますし、濡れタオルや適温の飲み物などを上手に使えばある程度のコントロールはできそうな感じです。
ところで、高度や風速によって感じる温度が変化することはご存じですか。
よく言われることですが、高度が１００ｍ上昇すると気温は約０．６℃下がります。そのため、標高の低いところと比較して、標高の高い場所の気温は間違いなく下がることになります。
また、風は体温を奪います。風速１ｍで体感温度が１℃下がるといわれていますので、例えば防災センターの強風発生器などの体験では、外が暑くても寒さを感じることができるということになります。
災害で一番怖いのは全身がずぶ濡れになった後で風通しのいい場所にじっとしていることで、これは水の気化熱と風による体感温度の低下とで夏でも簡単に低体温症を招くことになります。
大雨や水害などでずぶ濡れになったらとにかくすぐに乾いた服に着替えるように言われるのは、体温の低下を防ぐためです。
もしも体温が急激に上昇したり降下したりするような状態であれば、額や脇の下、鼠径部などの太い血管が集中している場所を冷やしたり暖めたりすることでその人の体温をある程度調整することができます。
また、ずぶ濡れになってどうしても乾いた着替えがない場合には、濡れた服の上からビニール袋をかぶることで気化熱と風による体温の低下を防ぐことができます。
これから先、体温の調整が難しい時期に入ります。早めに服の脱ぎ着や気化熱、水や風の調整をすることで快適と感じる体温を維持できますので、自分の体調管理には気をつけるようにしてくださいね。
災害に対応する損害保険に入っていますか
建物や家財が被災したときには、自治体からそれぞれ被害程度に応じた見舞金が出されます。
ただ、実際のところ手続きに時間がかかるのと金額も微々たるもののため、生活再建を行うのに非常に大変な苦労をすることになります。
自己資産に余裕がある方は別として、そうでない場合には被災した建物や家財に対して支払われる損害保険をかけておくことをお勧めします。
１．災害に対応する損害保険
災害で受けられる建物や家財に対する損害保険は発生する災害によって異なりますので注意が必要です。
基本的には「火災保険」がベースになり、これに水害対応をつけると住宅総合保険となります。「地震保険」は火災保険が契約されていないと契約をすることができないので、火災保険のオプションのような性格を持っています。
地震保険では、地震によって発生した火災、家屋倒壊または家屋埋没、噴火による家屋損壊、津波による家屋流出が補償されることになっています。
ここで気をつけないといけないのは、火災保険では地震による火災での焼失は補償されないということで、火災保険に入っているから安心ではないことに注意してください。
２．見舞金と保険金の違い
自治体からの見舞金は、基本的には「全壊」「半壊」に対するもので、被災度判定調査によって決められた判定により支払われるものです。市町村によっては、被災者に対して支払うこともあるようですが、どちらにしてもあなた自身の事情や状況は考慮されないことに注意してください。
損害保険は、加入する保険会社や保険の種類、お住まいの地域などの条件によってさまざまですが、大きく分けると今現在の価値の金額を補償する「現存価格補償」と、被災した建物や家財を再調達するための費用を補償する「再調達価格補償」があります。
当然、条件がよい保険ほど掛け金も上がりますので、あなたの状況やあなた自身のＢＣＰにより保険をかけるようにしてください。
３．もし被災したら
生活再建にはすぐにでもお金が必要となりますが、基本的には保険会社の調査員が現地を確認し、その損害状況を判定した上で支払うべき保険金を算定することになります。
ただ、大規模な災害だったり、すぐに解体しないと危険な場合などには調査員の調査が間に合わない場合があります。そのため、保険会社に連絡して承諾を得ることができれば、写真を撮って現地調査に変えることができることがあります。自治体の被災度判定などにも使えますので、被災した場合には被災した家屋や家財など被災したものをあらゆる角度から撮影しておくことをお勧めします。
また、保険金の算出後はかなり早く支給がされるようですが、これも保険会社によって異なりますので、万が一の時には保険会社に相談することをお勧めします。
４．災害に備えて
火災保険や地震保険をかけていても、被災した後で速やかな手続きをとるためには保険をかけている保険会社や保険の証券番号があった方がよいので、あなたのパーソナルカードの中にそれらの情報を追加しておいてもいいかもしれません。
また、大規模災害などでは損害保険協会に照会するとあなた自身がかけている保険会社や保険の証券番号を調べてもらうこともできますので、提供される情報に注意をしておいてください。
なお、今回記載した損害保険についてもう少し詳しいことが知りたい方は、日本損害保険協会のウェブサイトをご一読ください。
「損害保険とは？」（一般社団法人日本損害保険協会のウェブサイトへ移動します）
正常性バイアスの功罪
車の運転免許を持っている方は、免許を取得する過程や更新講習などで「『だろう』ではなく『かもしれない』運転をしてください」と言われていると思います。
「大丈夫だろう」ではなく、「何かあるかもしれない」と考えて安全に運転するという意味なのですが、災害対策でも同じことが言えます。
同じことが繰り返されると、人間の行動は「それまでと同じ」という前提で考えてしまいがちです。これは正常性バイアスの一つで、考えることを減らすために無意識にパターン化している自分の中の事実に当てはめて考えてしまうことなのですが、災害時にはこの正常性バイアスを打ち破ることができるかどうかが生き残ることのできる鍵となっていることに留意してください。
何か起きたとき、人は自分のそれまでの生活や行動を変えようとせず、その状況の中から普段と同じものを見つけ出そうとします。また、行動を変えないで済む理由をいくつも作り出そうとします。
それが正常性バイアスと言われるもので、この正常性バイアスのおかげであまり考えずに普段の生活を送ることができるのですが、これが度を過ぎると非常事態なのに常時のルールで判断しようとして危機的な状況を生み出してしまいます。
常時と非常時を切り分けることは、実は非常に困難な作業です。どこまでが常時でどこからが非常時なのかは、その人ごとに違うからです。
ですが、非常時にどうするかを決めておかないと、正常性バイアスによって非常時が常時の延長にされてしまう可能性は非常に高くなります。
切り替えるためのスイッチと切り替え後の行動をどうするのかを決めておくことで、正常性バイアスから逃れて身を守ることが可能になりますので、自分の中の常時と非常時の線引きについてきちんとしておくことをお勧めします。
行動パターンを正しくはめる
災害が起きそうなとき、自分の命を守るために避難をすることがありますが、一つ気を付けておきたいことがあります。
それは、「行動パターンを正しくはめておく」ということです。
例えば、水害で川から水が越水しそうな状況を考えてみてください。住んでいる家が低地であれば水没する可能性は高いですから、直ちに避難を開始する必要性があるでしょう。では、どこへ避難するのか。答えは「安全を確保できる高いところ」です。多くの人は近くの避難所への避難を選択すると思うのですが、「避難＝避難所」ではないことに注意してください。
漫然と「避難＝避難所」と考えている人の場合、避難先の避難所が安全かどうかの検討はしていない場合がほとんどです。最近では避難所にその避難所がどのような災害なら安全かについて表示されているところも増えてきましたが、この表示はハザードマップの情報を前提にしてされていますから、それが常に正しいとは限りません。ハザードマップの想定を超えていれば、当然被災する可能性があるということは意識しておくべきです。
東日本大震災で多くの教員や生徒が犠牲になったとある小学校では、その小学校が避難所になっていてハザードマップでは津波でも水没しないとされていたことから、避難所を開設するしないで揉めているうちにみんな津波に飲まれてしまったという話（詳しくはwikipedia「石巻市立大川小学校」を参照）もあります。今いる場所に危険が迫っていて避難するときに必要な行動パターンは「避難所へ避難する」のではなく、「安全な場所へ避難する」です。
緊急時にはどこへ避難するかを時間はありません。
水害でも津波でも、より高い場所へ避難してあなたの安全を確保すること。結果的にその場所が無事だったとしても、高台に逃げてはいけない理由は何もないのです。
同じように、避難しなくてはいけない災害が起きたときには、どのようにすれば自分の安全を確保できるのかについての行動パターンを作っておいてくださいね。
ローリングストックと賞味期限
一般に防災食や非常食と言われる食品は賞味期限が最低でも１年以上長いものだと２０年などというものまであり、自治体の備蓄としてそれなりの数が保管されています。
ただ、これら非常食の備蓄を普通のご家庭でやろうとすると、ネックになるのが調達先とお値段と保管。最近はインターネットの普及や防災意識の高まりからそれなりに買えるようになりましたが、単価はやはり高く、そして普段使いのものと比較すると味も少しだけ劣るかなというものが多いです。
例えば、アルファ米は１人前１食が約３００円しますが、３食で９００円程度。無洗米なら２ｋｇで約１，０００円で、１人で食べるなら３食１週間は持つと思うので、単価としてはアルファ米はかなり割高になると思います。
また、レトルト食品も常温保存できる普通のものは約１年なのに対して防災用のレトルト食品は３年から５年は保存できますが単価は倍近く違います。
費用対効果で考えるのであれば、普段食べているものを少しだけ多めに調達しておいたほうが効率がいいという結果になってきます。
また、保管期限が長くなると、おうちでの管理が忘れられてしまうという危険性があります。賞味期限が長いと安心してしまって、非常用持ち出し袋の中で押し入れの奥にしまい込まれて忘れられてしまい、結果として全部駄目になるということが本当によくあります。
防災食や非常食はその性格上軽く、持ち運びしやすく、そして保管しやすいという特性があります。妙ないい方ですが、一食二食であれば食べるのにわくわく感もあって楽しめるかもしれないのですが、普通のおうちで考えたとき、そういった非常食だけで被災後の食事を補うという考え方は止めた方が無難です。
被災時に普段と変わらないものを普段通り食べることができるというのは心身の平穏にとって非常に優れた効果をもたらしますから、家庭での備蓄は普段使っているものを少し多めに調達して使ったら補充するというローリングストック法がお財布にも心身にもやさしいということになります。
昨今の新型コロナウイルスでは、マスメディアによる「○○が足りない」という報道が出るたびに全国的にその「○○」が不足して買えなくなり、インターネットではとんでもない金額で売られていたりすることも日常茶飯事となってきました。
最近ではホットケーキミックスやパスタ、パスタソースや袋麺などが手に入りにくくなっていますが、本当は何も無いときにこそ少し多めに備蓄しておいて、いざというときに慌てて買い占めに走らないようにするのが理想です。
目安は、以前は３日分、最近は１週間程度とされていますが、現在の新型コロナウイルス騒動を見ていると半月程度は備蓄しておいたほうがいいのかなとも感じます。
とはいえ備蓄量については各ご家庭の保存能力や使用量によってかなり異なりますので、あなたのおうちでの備蓄可能場所と消費量を考えて準備をしてください。
最後に、これは余談ですが都会にないからといって田舎のおじいちゃんおばあちゃんに不足している物資をおねだりすることもできれば止めて欲しいなと思います。田舎は元々物流量少なく供給量も少ないので、特定の物資が無くなった場合、供給は大消費地である都会地優先となるため、田舎への供給再開はかなり遅れるのが現実です。
そうすると、本当にそれを必要としている人に物資が供給できません。都会には都会の物流、田舎には田舎の物流があることをご理解いただき、田舎からの物資はお米や野菜など田舎で生産しているものに限定していただけるといいなと思います。
救急セット、あなたは使えますか
非常用持ち出し袋に入れておくことが推奨されているものの中に救急セットがあります。さまざまな防災の本や研修会でこの中身について調べてみるのですが、多くは「あなたが必要とする救急時に使えるもの」というすごくおおざっぱなくくりで語られることが多いようです。
イラストを見ると、包帯や三角巾、カット綿、絆創膏などの外傷用と普段使っている常備薬があればいいのかなと感じますが、いざ準備する場合には個別に揃えるのでは無く、ドラッグストアやインターネットなどでセット化された救急セットを買うことが多いと思います。
ここで大切なのは、救急セットには考え方によっていろいろなものが入っているのですが、それをどう使ったらいいかをあなたが理解できているかどうかです。
救急セットは、災害時にもし怪我などをしたとき、命を繋ぐために緊急に処置ができるための資機材を入れておくものですから、どんなに便利な道具でもあなたが使い方を知らなかったり、使ったことがないものは役に立ちません。
必要最低限の応急処置をできる能力を身につけて、その上でその応急処置を実施するために必要な資機材を入れておくことが、救急セットでは非常に重要になると思いますので、取り扱えるようにしっかりと練習をしておくことをお勧めします。
また、医療用品にはそれぞれ使用期限が設定されていることが多いので定期的な入れ替えについて意識するようにしてください。
ちなみに、消防庁では「一般市民向け応急手当ＷＥＢ講習」を公開しています。ネット配信の映像を見て、出される問題を一定以上正答すると、受講証明書も発行されるようになっています。
日本赤十字社や消防署の行う応急手当の講習会に出かける時間の無い人や何から手をつけたらいいか分からない人は、こういった講習で学習することもできますよ。
一般市民向け応急手当ＷＥＢ講習（消防庁のウェブサイトへ移動します）
非常用持ち出し袋の点検時期
ある程度までの年齢のこどもの非常用持ち出し袋の中身は、大人用に比べると点検回数を増やす必要があります。
というのも、月例や成長によって必要なものがめまぐるしく変わっていくので、一度セットして一年に一回の点検では服や下着が入らなくなっていたり、食べるものが変わっていたりして持っているのに役に立たないという事態になります。
特に乳幼児は週単位で必要なものが変化することもありますから、普段使っているおむつやミルクなどを入れたお出かけセットがあると思いますので、それを帰宅したらすぐに出かけられるようにセットして、非常用持ち出し袋にすることをお勧めします。
自分で非常用持ち出し袋を持って避難できるくらい子どもが大きくなってきたら、４半期に一度、非常用持ち出し袋の点検をして服や下着が小さくなっていないか、非常食が成長に合っているかを点検して入れ替えていきます。
基本的に必要なものは大人も子どもも変わりませんから、親子で一緒に点検することで、おうちの防災を勧めていけるといいなと思います。
また、高齢者の非常用持ち出し袋についても半年に一度でいいので点検してみてください。それまでは持てていた非常用持ち出し袋が持てなくなったり、服や下着などで追加しないといけないものが出ている可能性もあります。
非常用持ち出し袋というのは普段の生活を維持してくれるための救命袋です。その時々にあった仕様に入れ替えて、いざというときに持って避難できる、中身を確実に使うことができるようにしておいてくださいね。
福祉避難所をどう開設するのか
福祉避難所は、乳幼児や障害者、生活に人の支援が必要な人など、「要配慮者」とされている人達が必要なケアを受けられるように設置される避難所です。
この福祉避難所、開設は義務ではありません。自治体が必要と判断したときに設置することができるとされており、福祉避難所へ避難できるかどうかは避難所を巡回する行政の保健師や医師などが判断することになっています。
詳しくは内閣府の作った「福祉避難所の確保・運営ガイドライン」を見ていただきたいのですが、要支援者が自分で判断して福祉避難所に避難することができないため、発災時には要配慮者は通常の避難所に避難するしかありません。
その結果、通常の避難所では避難し続けることが困難な状態になって、自宅避難や車中避難、あるいは最悪の場合避難先がないという事態が想定されます。
これだけ災害が日常的に発生し、自治体のマンパワーが不足している現状では、福祉避難所は通常の避難所と同じ条件で開設した方がその後のトラブルが少ないと考えるのですが、福祉避難所に指定されるディーサービスセンターや老人介護施設などは普段営業を行っていることから、「災害が起きる可能性」だけで営業を止めて避難所開設というわけにはいかないのかなとも考えます。
避難所に避難してくる人達を見ていると、要配慮者の方は比較的早めに避難しているように感じます。ただ、多くの方が避難してくるとさまざまな事情で追い出されてしまう現状になっているので、「避難所内で何とかしろ」ではなく、きちんと支援できる体制のある場所で福祉避難所を開設した方がよいと考えるのですが、あなたはどう思いますか。
避難開始のルールを決めておく
災害情報や警戒レベルについては以前「災害時の情報にはどんなものがあるだろう」という記事で触れたことがありますが、警戒レベルについてはレベル順に発表されるとは限りません。
短時間に集中してピンポイントで降るような雨の場合だと、警報から二つレベルが上がっていきなり「避難勧告」が出るケースも想定されます。
そのため、警報が出たらその後どのように雨が降りそうなのかについてアメダスや降雨量、雨雲レーダーなどの気象情報を確認して置かなければなりません。
緊急時に判断するときには、大抵の場合「これくらいなら」とか「まだ大丈夫」といった正常性バイアスによって気がつくと避難するのに手遅れの状況になっていることもよく起きますので、自分たちが「何が起きたらどこへ避難を開始するのか」を平常時に決めておかなければ冷静な判断はできないと思います。
平常時に決めた避難基準、例えば「時間雨量が３０ｍｍを超えたとき」や「近くの川の水位が一定量を超えたとき」「家の前の側溝が溢れたら」などの条件が満たされたら、いろいろ考えずに避難を開始することをルール化しておきます。
もし避難後に何も無くても、「何もなくてよかった」のですから喜べばいいのですし、判断基準がおかしいかなと感じたら、その感覚を元にして避難開始のルールを変更すればいいだけの話です。
「避難所」が開設されていなくても「避難できる場所」を決めておけばそこで過ごせばいいですし、「避難場所」であれば条件なしに避難をすることが可能です。ただ、避難場所は殆どの場合場所だけの提供となりますので、雨を凌げる装備が必須となることに注意してください。
また、水没や崖崩れなどの心配が無い場所や近くに避難できる場所がどうしても見つからないなら、家の中の上層階への避難でもやむを得ません。(避難所の詳しいことについては当研究所の投稿記事「避難所の種類と機能について考える」をご覧ください。
いずれにしても、避難開始のルールを決めておくことで避難遅れはなくなりますから、どうなったらどこへ避難するというおうちのルールを作って、家族みんなで共有しておいてくださいね。