内水氾濫に気をつけよう

 大雨が降ると河川の氾濫には気をつけますが、もっと身近にある排水路に注意は向けていますか。
 一時間に50mm以上の激しい雨が降ると、側溝や排水路の排水量よりも注ぎ込む量の方が多くなるため、側溝から水があふれ出すようになります。

わかりにくいが水が側溝の蓋を超えて道路にあふれ出している。
普段から排水のしにくい場所を知っておくことも大切。

 これが内水氾濫と言われる状態ですが、水は高いところから低いところへ流れますから、側溝からあふれた水は庭や道路を通って低い土地へ流れ込むことになり、低い土地が浸水する被害が発生します。
 この被害は雨の勢いが治まってくると近くの排水路から排水されていくのでさほど長時間浸水することはないのですが、河川の水面よりも低い土地だったり、河川の流量増加により樋門を閉じたりすると、何らかの形で強制的に排水するまでは水がたまります。
 かつてはそういった土地は水田として使われていて、河川の氾濫や内水氾濫時には遊水池としてそこに水が集まるようになっていたのですが、昨今の住宅地開発ではそういったところにも住宅が建つようになっており、水害が起きたら大変だろうなと思ってみています。
 ともあれ、内水氾濫が起きると普通の道路や側溝に濁流が流れるようになりますから、足下が見えません。そんな場所を移動することは大変危険です。
 もしも家の前がそんな風になっていたら、お出かけを止めるのははもちろんですが、外への避難は止めて二階以上の上層階に避難することをお勧めします。

アレルギーと食事

給湯設備が復旧すると暖かいものが食べられる。
つい飛びついてしまうが、アレルギーには注意が必要。

 指定避難所に避難して生活が始めると、さまざまな形で支援が入ってきます。
 中でも大きいのは食事なのですが、避難者に配られる食事というのは個人の好みや健康状態に関係なく同じものが支給されるという点に注意が必要です。
 大規模災害になると、多くの場合は最初に菓子パン、そしてその後は一度に大量に弁当を配食できるコンビニやスーパーなどが被災地外から弁当を輸送してくるようになります。これらは食中毒を防ぐため温度を下げて輸送してきますので、手元に来たときには凍っていることもあります。
 また、やはり食中毒予防のため、味付けも濃いめになっていますので、塩分摂取制限のある方などが食べ続けると危険な状況になりかねません。
 そして一番問題になるのはアレルギー対策。送られてくるパンやお弁当はアレルギーに対する配慮はまずないことを知っていないといけません。
 アレルギーが出るものを食べなければいいと考える方もいらっしゃるのですが、避難所で食事を残そうとすると、間違いなくもったいないと言い出す方が現れて揉めることになります。
 本人にとって生死を分けるアレルギー反応も、一部の人から見ると単なる甘えや好き嫌いにとらわれてしまうのです。
 対策としては、アレルギー対応のできている非常食を自分で準備しておくことくらいしかできません。普通の方の備蓄は3日から1週間と言われていますが、アレルギー対応のできる食糧支援が行われるようになるのは、早くても2週間目以降になりますので、1~2週間分のアレルギー対応食を準備しておかないといけないということになります。
 また、非常食は主なアレルゲンの記載が殆どのものでされていますので、食べられるものがあれば、それを優先的にまわしてもらうのも一つの手です。
 災害が起きると、残念ながら日常生活にちょっとした配慮が必要な人は異端扱いされて肩身の狭い思いをすることになります。
 そういう方がいるおうちは、できれば被害の出にくいおうちを作り、または被災しても避難所に行かなくて済むような環境を作って、自分で安全な食事を準備できるような体制を取っておいた方がいいと思います。
 被災後に、何かの事情でアナフィラキシーショックを起こしても、搬送できる病院が無事とは限りませんから、アレルギー対応の必要な人ほど、普段から自分の身を守るための備えが必要なのではないかと思います。

災害対策は自分で考えて自分で準備することが一番大事

災害が起きるときには、さまざまな情報がさまざまな行政機関から発表されます。
ですが、自分を守るための対策は自分以外の誰もやってはくれません。
災害が起きて避難した先で「毛布がない」「食料がない」などといって避難先の担当者に文句を言う方が一定数おられるそうですが、自分が自分を守るための備えをせずに誰かが自分を守ってくれるというのは甘すぎる考えです。
例えば、益田市の食料備蓄量を見てみることにします。令和元年度の益田市の防災計画に出ている非常食のうち、一番多いアルファ米の五目ご飯は6,650食となっています。
ぱっと見るとそれなりの量に見えますが、これを政府推奨の3日間3食分と考えるとどうでしょうか。わずか738人分の分量でしかありません。益田市の人口が45,836人ですから、大規模な地震でも起きたら備蓄食料が食べられるのはよほど運のいい人だけと言うことがわかると思います。
この備蓄量は、あくまでも事情があって自分のための食料品を避難先に持参できなかった人に対する支援用であり、住民を食べさせるために備蓄しているわけではないということがわかると思います。
毛布や生活資材についても同様で、毛布は1,333枚、調理用のコンロはリストに出ていない状況であり、避難した人のものを全て避難所や行政機関が準備してくれているなどと言うことは考えられないと言うことがご理解いただけるのではないでしょうか。
同様に、避難すべきかどうかの判断は行政機関がすべきものではありません。避難勧告や避難指示(緊急)という名前でもわかるように、避難するかどうかの判断はあくまでも各個人にゆだねられているのです。
幸いにして東日本大震災以降、ハザードマップなど予防的な情報が提供されるようになり、避難すべきかどうかや避難する経路、避難できそうな場所にいたるまで事前に検討できるようになってきました。
自分の食べるものや排泄物の処理の準備、どんな災害で避難しないと身の危険があるのか、避難するならどこへどんな経路で移動すればいいのかなど、自分が生き残るためには与えられている情報を元にして自分でしっかりと考えておかなければなりません。
あなたの命を守り、あなたの命を繋ぐのは行政機関でも自治会でもありません。あくまでもあなた自身が行動しなければならないのです。
最近の地震や大雨、大型台風の情報や被害を見ると他人事にしておくわけにもいかないということはご理解いただけると思います。
あなたを守るために、あなたはどんな準備をしておけばいいのかをしっかりと考えて準備し、いざというときに備えておいていただければと思います。

【参考資料】
食料備蓄の数字:出典元・益田市防災計画付属資料P231(https://www.city.masuda.lg.jp/uploaded/attachment/13217.pdf
益田市の人口数:益田市の人口統計【令和2年度】(5月末現在)(https://www.city.masuda.lg.jp/soshiki/3/detail-56083.html

非常用持ち出し袋の保管場所

非常用持ち出し袋。左は昔からあるナップサックタイプだが、実用性は「?」。
準備するなら左側のようなリュックサックタイプがおすすめ。

 災害に備えたさまざまな品物は持ち出しやすい順番に「防災ポーチ」「非常用持ち出し袋」「備蓄品」に備えることになります。
 もちろん普段から持ち歩けるのならば防災ポーチではなく非常用持ち出し袋でまったく問題ないのですが、水や食料品その他非常用のアイテムを普段からあちこちと持ち歩くのはなかなか難しいなと思います。
 そうすると、普段から持ち歩くのは日常品+αの防災ポーチ、長時間いることの多い場所に非常用持ち出し袋をそれぞれ準備し、備蓄品は家の安全な場所に置くことになると思います。
 日常的な移動に自家用車を使うことの多い田舎だと、非常用持ち出し袋は、家と職場、そして車の中にでも置くことになるのではないでしょうか。
 家と職場はいざというときにすぐ持てる場所に、車の中は高温にならない場所にそれぞれ置くことで、最低でも一つ、うまくいけば3つの非常用持ち出し袋が確保できますから、いざというときに余裕を持った被災者生活が送れることになります。
 3つも管理するのは大変だと思いますが、昼食やお出かけ先の食事などで非常食を消費すれば、案外とうまく消耗品をローテーションできると思います。
 一番いいなと思うのはキャンプなどのアウトドアで実際に使いながら非常食を入れ替えていくことで、この場合には擬似的な被災生活も体験することができます。
 ところで、非常用持ち出し袋は作ったら必ず目につくところに保管してください。押し入れの奥や普段目につかないところに置いてしまうと、意識の中から非常用持ち出し袋の存在そのものが消えてしまいます。
 意識にないものは存在しないのと一緒。常に目につくところに保管しておいて、いざというときに探さなくても持ち出せるようにしておきたいですね。

大雨の時に気をつけておきたいこと

上流部の大雨で増水した高津川。

 地震や大風はその場所でそれとわかるような揺れや音などの現象が起き、今災害が起きているかもと実感させるような内容がついてきます。
 ただ、雨の場合は必ずしも目の前で大雨が降っていないからといって安全だと言えないことが多くあります。
 例えば、その場所が晴れていても上流部で大雨が降った場合には河川の氾濫が起きる可能性があるので要注意です。
 殆どの河川では、本流に流れ込む大小様々な支流がありますが、この支流の水が増えると本流が受け止めきれなくなって、ある地点で堤防が決壊したり水があふれ出したりします
 また、水かさが増した本流からの支流への逆流を防ぐための堰がもうけられているところもあるのですが、この堰を閉めると本流に出られない水が堰の内部で滞留を始め、堤防はなんともないのに堰の周辺が水没したりすることになります。
 いずれにしても、周辺の水かさに気をつけておかないと、気がついたら家の周りが水没していたと言うことになりかねません。
 もしも自分の住んでいるところが低地だったり、堰の近くだったりする場合には雨の状況に応じて高いところに避難する計画を作っておいた方が安心です。
 また、避難先は複数確認しておいて早めの避難をすること。それにより避難した先が人でいっぱいでも、他の避難所に移動するだけの時間を確保することができます。
 たとえ雨が降っていなくても、河川に関する情報が出た場合には速やかに避難するような練習をしておいたほうがよいと思いますから、普段の気象情報で、自分が住んでいる地域の川の上流がどうなっているのかについても意識しておいてくださいね。

地震で人が死ぬ理由

 日本は地震大国であり、大地震が起きると何らかの犠牲者がほぼ確実に発生しますが、その犠牲者はどんな理由で犠牲になったのでしょうか。
 地震で多くの人が犠牲になると言っても、実は地震の揺れそのもので死ぬ人は殆どいません。心臓が悪い方がびっくりした拍子に心臓が止まってしまうくらいでしょう。
 問題になるのは地震の揺れでは無く、揺れにより発生する建物倒壊や崖崩れ、または地震が原因となる津波や火事で、これらが人的な被害を引き起こします。
 東日本大震災では判明している多くの人の死因は溺死ですし、熊本地震では圧死、阪神大震災では圧死と発生した火災が死因の多くを占めていました。
 逆に考えると、溺死、圧死、焼死を防ぐことができれば多くの人は犠牲にならなくて済むと言うことです。
 溺死を防ぐためには、発生した津波から逃げることが必要で、できるだけ高いところに避難しろということになります。
 圧死は、建物やブロック塀、自動販売機の倒壊を防いだり、家具の固定を勧めることで圧死の原因を減らすことができます。
 焼死は、身近に消火器を置いたり、感震ブレーカーなどを装備することで不用意に発生する火災を小規模または未然に防ぐようにすれば、大規模火災を押さえられますから犠牲者が出なくて済みます。
 そう考えると、対策をきちんととれば地震もさほど怖いものでは無いということに気づけると思います。
 地震が発生することは止められませんし、精度の高い予報をすることも現時点では難しいですが、地震が起きても被害を最小限に食い止めることはできると思います。
 あなたが地震で死なないために、地震が原因で発生するさまざまな死亡原因の元を無くしておくことが必要となるのではないでしょうか。

リスク管理と危機管理

 災害対策としてたまに出てくる言葉に「リスク管理」と「危機管理」がありますが、この違いをご存じですか。
「リスク管理」は、災害が発生する前に災害という「リスク」が起きないよう、さまざまな問題を洗い出して「管理」することです。
 ここでいうリスクというのは「危険性」であり「事前に想定されうる好ましくないこと」と定義しています。
 「危機管理」は、災害発生という「危機」で発生してくるさまざまな問題を整理し「管理」していくことです。
 つまり、リスク管理は”災害発生前”、危機管理は”災害発生後”に問題に対応することを表していると考えてください。
 リスク管理では想定されるリスクの評価をまずは行っていきます。これは「与える(受ける)被害×発生する可能性」により対応すべき優先度を決めるもので、あまりに深刻な状態が予測されるようなら「やらない(やめる)」というリスク回避も検討の一つになります。
 リスクは殆どの場合限りなく0に近づけることはできても完全に0にすることはできません。そのため、発生する可能性のあるリスクをどうやって自分が認めることのできる範囲に押さえることができるかを考えていきます。
 リスクで発生する被害を押さえる、または発生する確率を下げる、あるいは被害を押さえながら発生確率を下げる。それにより被害を受けてもなんとかなる状況に落ち着かせる。この事前準備がきちんとできていると、受けるダメージを軽減したり、復旧速度を上げたりすることができます。また、災害発生後の危機管理もかなり楽に素早く対応ができることになります。

 危機管理は、今目前で同時に発生しているさまざまな事態に対してどう対応していくかを決めていく作業ですから、守るべきものの優先順位を即座に判断して対応していくことになります。
 必ず序列がつくことになりますので、普段から「何を犠牲にしても守るべきもの」を整理して決めておかないと対応ができなくなりますが、リスク管理の段階で「守るべきもの」の優先順位がきちんと整理されていれば、守るべきものをどうやって守るのかに集中できるため、安全で効率よく対応を行うことができます。

 このリスク管理と危機管理をセットで考えていくのが事業継続化計画、いわゆるBCPというものになります。
 ご家庭であればFCP(家族継続化計画)、学校ならSCP(学校継続化計画)というような呼び方もされているようですが、さまざまな事態を想定して対策や誰がどう動くのかなを決めてお互いに確認しておくことで、それぞれの安全を確保できます。
 リスク管理と危機管理、一度整理してみると案外と面白い結果が見られるかもしれませんよ。

こどもと通学時に発生した災害での避難場所を確認しておく

 こどもというのは基本的に素直なものですから、登校時に地震などの災害にあっても、学校に行くと決めたならなんとしても学校に行こうとします。
 こどもに限らず、日本人はそういった習性があるのか、大阪北部地震では通勤・通学途中の多くの人がそのまま仕事場や学校に行こうとしてあちらこちらで渋滞やバスタクシーを待つ行列ができていました。
 ただ、地震とそれに伴う津波が発生した場合にはできる限り早く安全な高い場所へ避難する必要がありますし、津波が起きない場合でも、余震が相次いだりしたときに安全な空間がどこにあるのかを知っておくことは大切です。
 では、こどもにどのような指示を出しておいたらいいのでしょうか。
 さまざまな方法があると思いますが、ここでは大きく3つにゾーニングして一緒に通学路を移動して確認してみる方法を考えてみます。
 自宅周辺、学校周辺、そしてその道中。バスや汽車通学の場合には乗降する駅やバス停を境にして考えることにします。歩きの場合には、概ね1km程度で分割するといいと思います。
 最初は自宅周辺にいた場合。この場合で家が安全地帯にある場合には自宅に引き返すようにします。
 二つ目は、学校周辺にいた場合。この場合は学校に移動するようにします。
 三つ目は、どちらからも遠い場合。この場合には、通学路周辺の安全を確保できる場所へ待避するようにします。
 待避する場所は、あらかじめ家族で通学路の点検をして安全な空間がどこにあるのかを家族で確認し、何かあったらそこへ待避、そして保護者がそこへ迎えに行くようにしておきます。
 そうすることで、少なくとも子どもの安全は確保することができますし、探しに行く場合でも逃げるポイントが分かっているので合流するのはさほど難しくはありません。
 学校の避難訓練では教員や大人が子どもの行動基準を判断して全てを指示するようになっていますが、実際の災害では大人が近くにいない場合も考えられます。
 子ども達が自ら考えることができるように、通学時の避難場所や避難方法についても家族で現地確認をし、どうするかを話し合っておくことをお勧めします。

ハザードマップを確認しよう

2019年に実施した当研究所の防災マップ作りの一シーン。ハザードマップを確認するだけで無く、実際に歩いてみないとわからないことも多い。

 そろそろ梅雨の声が聞こえてくる時期になりました。
 ここ数年は毎年どこかで大雨による災害が発生していますが、あなた自身の備えはできていますか。そして、安全な場所の確認はできていますか。
 自分が長時間過ごすところ、例えば自宅や職場、学校がどのような場所にあってどこに避難すれば安全なのかを知る一つとしてハザードマップがあります。
 浸水害、土砂災害の危険区域が色分けされていて、その場所でどのような危険があるのかが見ればわかるようになっています。
 もし自分のいる場所が安全を確保できない場所であるなら、安全を確保できる場所、例えば指定避難所までの安全な道順を確認してください。
 もしも浸水害や土砂災害の危険地帯を避けて避難することが無理なら、どのタイミングで避難を開始するのかについて決めておきましょう。
 災害は必ずしもハザードマップのとおりに起きるとは限りませんが、ある条件下で災害が起きそうな場所について一目で分かるようにしたものですから目安にはなります。
ハザードマップに普段の生活で感じている危ない場所を書き込んでいくことで、より安全な自分だけのハザードマップを作ることができます。
 大雨が降る前に、一度ハザードマップを確認し、念のために避難経路を一度歩いてみてください。
 災害は待ってくれません。安全なときに自分の安全を確保するようにしましょう。

要救助者か救助者か

 災害に巻き込まれて救助が必要な状況になった場合、72時間以内に救助できなければ死亡率が格段に跳ね上がるそうです。
 そのため、自衛隊や消防、警察が災害緊急援助隊を被災地に派遣して救助を行うことになるのですが、要救助者の数が多くなればなるほど救助に当たれる人数は減り、資機材も不足し、結果として救助が間に合わなくなる場合が多発することになります。
 それを防ぐために必要だと言われているのが建物の耐震補強です。他の多くの災害と異なり、地震だけは予告なしにいきなりやってきます。建物に潰されてしまうと要救助者となってしまいますので、まずは建物の下敷きにならないようにしなくてはなりません。
 耐震補強をしておくことで、少なくとも建物の倒壊を防ぐことはできます。また、自分が長時間過ごす場所の家具などをしっかりと固定しておくことで、それら重量物の下敷きになる危険も防げます。
 5体満足であれば損壊した建物からの脱出も困難ではありませんし、場合によっては近所で倒壊した家に住む人の救助に当たることもできます。
 要救助者が少なくなって救助者が増えてくれば、その分助かる人は増えていきます。
 阪神淡路大震災のときに被災したにもかかわらず死者が少なかった地域では、消防団を初めとする地域の住人が倒壊した建物からの救助に尽力したとも聞きます。
 まずは自身が要救助者にならないこと。そしてできれば救助者に回ることができるように、身の回りの安全を確保することから始めたいですね。