「災害発生→避難所」が一般的なイメージになりつつありますが、避難所でも災害によって使えたり使えなかったりすることがあることをご存じですか？
あらゆる災害に対応できる万能な避難所があればいいのですが、そんな場所は実際のところ殆ど無いといっていいでしょう。
避難所のある場所によって、水没したり土石流に襲われたりする危険があったり、火事や津波に襲われたりする危険など、何らかの問題があることが殆どです。
そのため、避難所に「避難所として使える災害」を明記することが求められています。
石西地域では吉賀町がこのルールに従った表示をしており、その避難所の性格がその場でわかるようになっています。
益田市と津和野町では「災害避難場所」「避難所」という表示しかされていないため、住んでいる地域の避難所がどのような災害に対応しているのかを役所が作成した防災計画により事前に確認をしておかなければなりません。
例えば、当研究所のある場所の避難所は「高津小学校」と指定されていますが、ここは水害では思い切り水に浸かってしまうことがハザードマップからわかっています。
では、実際に防災計画の中の避難所の種類を確認してみましょう。
あれ？ 「水害」のところにはなぜか「○」がついています。同じ状況の高津地区振興センター（高津公民館）は「水害」の欄が空欄です。なんでだろう？？？
周囲が完全に泥地と化した中、１メートル水没している校舎の中に１，０００人の避難者が押し合いへし合い・・・。
あまり考えたくないので、この際行政の計画はあてにしないで自主的に避難先を「高津中学校」に設定することにしました。
こんな風に、避難計画がきちんと検証されていない場合も想定されますので、市町の避難所開設予定一覧だけを鵜呑みにするのではなく、平時にハザードマップや地形を見ながら「どの災害はどこへ避難する」をあらかじめ決めておくようにしたいですね。
その際には、避難所までの避難経路も複数設定し、あわせて確認しておくようにしましょう。