普段は観測されておらず、何らかの異常が確認された時点で観測が開始される。
さまざまな災害が起きるかどうかを表すものに「発生する確率」というものです。
南海トラフ地震や首都直下地震、富士山など火山の噴火の予測でよく週刊誌などに出てくるのですが、この数値は一般的に私たちが考えるような数値ではないことに注意が必要です。
例えば、２０１６年に発生した熊本地震。これを起こしたのは布田川断層の布田川区間だと言われていますが、国の地震調査研究推進本部地震調査委員会の出していた主要活断層等で発生する地震の長期評価では、今後30年以内に起きる確率は０～０．９％とされていたそうです。
最大で０．９％と聞いてあなたはどう感じましたか。起こる確率は高いと感じましたか、それとも低いと感じましたか。
おそらくこの数値を聞いた人は、あまり心配しなくてもいいと感じたのではないでしょうか。ただ、主要活断層等の長期評価では、０．１％を超えると「やや高い」となるそうなので、実際には起きるかもしれないという数値を表していたことになります。なんとなくすっきりしない気はするのですが、そんなものと割り切るしかありません。
ちなみに宮城県沖地震は今後３０年以内に発生する確率は９９％、東海地震は８７％（参考値）となっており、こちらの数字はよく週刊誌やスポーツ新聞等で騒がれているものです。
何が言いたいのかというと、地震にしても火山にしても、その災害が起きる可能性が０％なのかそうでないのかを確認しておくということ。０．１％でも発生確率がやや高いとされているわけですから、０％でないならば、基本的にはいつ起きてもおかしくないということを教えていると思えばよさそうです。
「いつ」というのは、現在の技術では確実なことはわかりません。火山の場合には、低周波地震や山体の膨張などで数日前には予測ができるとも聞きますが、専門の研究家も少なく、観測態勢が脆弱ですので有名な山以外では観測がされていないのが実情ですから、こちらも突然来ると考えておいた方が精神衛生上は良さそうです。
地震が起きたらどれくらいの揺れが来そうなのか、身近に火山がある場合、噴火するとどれくらいの影響が出るのかを知ることは、災害対策を考える上で非常に大切なことだと思います。
大切なのは平時の準備です。もしかしたら３０年経っても何も起きないかもしれませんが、ひょっとすると次の瞬間に災害が発生しているかもしれません。
起こりうる災害を考えて、しっかりとした備えをしておきたいものですね。