乳幼児 – ページ 2 – 石西防災研究所

静かに溺れる

　先日スイミングスクールで参加していた子が溺れてなくなるという事故がおき、無くなられたお子様にはご冥福をお祈りします。
　この報道を聞いて、スイミングスクールのコーチがどうして溺れていることに気づかなかったのかと疑問に思われた方もいるのではないかと思います。
　テレビドラマの影響かなという気がしているのですが、「溺れる」というのは水中でもがき苦しんでいるというイメージをされることが多いです。でも、実際には、ああいった溺れ方をする人はかなり少ないのではないかと、溺れて死にかけたことのある筆者としては疑っています。
　筆者の場合には、溺れる瞬間、突然息ができなくなって動けなくなりました。
　そのときの思考は「溺れた！」というパニック状態で「呼吸ができない」や「浮かべない！」といった考えが同時並列で発生、なぜか水の底がとても近くに見えました。
　身体の動きを取り戻して水面に浮かび上がったときには、溺れる前とほとんど周りの人の動きは変わっていなかったのでほんの数秒だったと思うのですが、溺れるというのはこういうことかと、それから後、水の中で泳ぐのが非常に怖くなりました。
　専門的にはこれを「溺水反応」というそうですが、後で聞いたらすぐ傍にいた人も溺れていることに気が付いてなかったそうです。
　また、おぼれてばちゃばちゃしている場合でも、「助けて」という大声は出せません。声は肺に空気がないと出せないのですが、溺れているということは肺には充分な空気がなく、声が出せても小さいものになってしまいます。
　もう少しすると、水遊びが楽しい季節がやってきますが、子どもも大人も、予想しない「まさか」というところで溺れることもありますので、水遊びの時にはとくに気を付けておいてください。
　水遊びの時には浮力のしっかりあるライフジャケットを身に着けること、必ず監視役を置くこと、そして静かになったらすぐに確認することを心がけておきたいですね。

「“静かに”溺れる？夏休みの水遊びに潜むリスク」（ＮＨＫのウェブサイトへ移動します）

【終了しました】救急救命講習会を開催します

来る５月２１日１３時から、益田市の益田スイミング様において、日赤島根県支部の方を講師にお招きし、救急救命講習会を開催します。
誰もがいつどこで必要になるかわからない心肺蘇生法やＡＥＤの使い方などを、丁寧にしっかりと教えてもらうことができます。
普段なかなか接することのない救命法について、こういった機会を通して学んでみませんか。
詳しいことはチラシをご覧ください。
興味のある方のご参加をお待ちしております。

当日の様子はこちら

防災計画は現実的ですか

　東日本大震災における大川小学校の損害賠償請求事件では原告が全面勝訴しています。このことは割と有名な話なのですが、この中で裁判所が「事前防災の予見と不備」を大きな理由にしていることはご存じですか。
　人が集まっている学校などでは、想定されうる災害についてきちんと精査し、条件変更のたびに防災計画をきちんと見直すことが必須とされています。
　詳細は裁判所の判例をご確認いただきたいのですが、筆者の解釈では、この判例の前提にあるものは、学校に限らず、人が集まる施設では起こりうる災害とその対策についてしっかりと精査したうえで可能な限り犠牲者を出さないための対策を行う必要があるということなのではないかと思っています。
　学校や病院、介護施設、保育所やこども園などでは、ほとんどの場合防災計画が作られていると思います。ただ、それはきちんとそれらがある場所の状況を反映し、的確に安全確保ができるものになっているでしょうか。
　特に介護施設などでは、筆者の知る限りでは防災計画のひな型を適当に手直ししたものが備え付けられていることが多いですし、見直しや改訂もまったくされていないものもよくあります。
　法律上は防災計画が立てられていて計画書が備え付けられているので問題がないと判断されるのですが、それで安全がきちんと確保されているでしょうか。
　防災計画を一から作れというのは結構ハードルが高いと思うのですが、これらの施設に義務付けられている避難訓練の状況や結果を防災計画書に反映させることはできると思います。
　もしあなたが防災担当をしているのであれば、今からでも遅くはありません。
　自分の担当している防災計画書を見直し、地域の災害リスクや要件をきちんと満たせているか、そして実際に安全確実にできるような計画になっているかを確認し、しっかりとした安全を確保してください。
　余談ですが、介護施設は特に地域の中では危険な場所に建てられていることが多いです。立地からすでにリスクがあるのですから、しっかりとした対策を作って実行できるかどうかを確認することをお勧めしておきます。

大川小学校津波訴訟判例文（裁判所のウェブサイトへ移動します）

とりあえず試してみること

　災害後の生活では、さまざまな人がさまざまな代替品・代替手段の情報を提供していますが、その代替品や代替手段を実際に試してみた人はどれくらいいるでしょうか。
　例えば、トイレ問題。
　トイレが使用できない場合には大人用のおむつをつければ安心です、といった話を見ることがありますが、実際につけてみたところ、吸収した後の状態がかなり気になって気が散り、筆者自身は何かに集中することはちょっと難しかったです。
　むろん全く気にならない人もいると思いますのであくまでも個人的な意見ですが、それを体験したことにより、筆者自身は便器につけられる簡易トイレを数日分準備することにしました。
　ちゃんとしたおむつでもかなり気持ち悪く感じるのですから、赤ちゃんのおむつの代用品としてよく紹介されているタオルとポリ袋などは、赤ちゃん大泣きまっしぐらになると思います。
　タオルとポリ袋の組み合わせは、普通の布おむつと同じ状態なので、赤ちゃんが排せつするたびに替えてやる必要があります。でも、被災直後にそれだけ衛生的なタオルを準備できるのであれば、最初から紙おむつを準備しておけという話になります。
　試してみると意外なことがわかることは他にもたくさんあります。
　いろいろとやってみている筆者ですが、印象としては普段の生活で使用しているものはできる限り普段通りのものが使えるように準備し、そうでないものについては代替品や代替手段を知っておくことがいいようです。
　代替品はあくまでも代替品。代替手段はあくまでも代替手段。
　とはいえ、代替品や代替手段でも自分は大丈夫かもしれません。それを確認するためには、平時にいろいろと試してみること。
　そうすることで自分に必要な準備が見えてくると思います。

基本は自宅避難です

　災害対策の考え方の普及が進んだのか、それとも新型コロナウイルス感染症などで敬遠されているのか、在宅避難の人はかなり増えているのかなという気がします。
　自治体が設定している指定避難所の収容人数を確認すればわかるのですが、もともとその地域の人間をすべて収容できるような避難所はほとんど存在しません。
　避難しないといけない状況にある人が他に選択肢のない場合に自治体の設置する指定避難所に避難するというのが考え方の根底にあるからです。
　また、物理的に避難地域の全ての人を収容できるような施設がないということもあると思います。
　ではどんな前提で避難所に避難する人が決まるのかというと、以下の図のようになります。

　まずは自宅にいることができるのかどうかがスタート。
　自宅にいられない場合に、他の家族や知り合いなど、避難しなくてもいい人たちの家などに避難できないか、また、安全な場所にある宿泊施設などに避難できないかが選択肢に上がります。
　そして、どうにもならない場合に初めて指定避難所への避難が選択されるということになります。
　過去にはなんでもかんでも避難所に避難しろという乱暴な時代もありましたが、これだけ大規模災害が続くとそんなことも言っていられないということがわかってきたようです。
　避難指示が出ても、それはあなた特定の話ではなく、その地域全体の話です。
　まずはそれが自分に当てはまるのかどうか、そして当てはまっている場合にはどこへどうやって避難するのかについて、可能な限り事前にしっかりと決めておくことをお勧めします。

仮設トイレで気を付けること

　大きな避難所になると、トイレ問題を解決するのに仮設トイレが設営されることがありますが、その時に意識しないといけないことの一つに、男性と女性の入り口を分けるというものがあります。
　日本の公共施設のトイレでは、多くの場合出入口が男女同じ、またはすぐ近くにあることが多く、人目がない場合には平時でも危険な状況になることがあります。
　災害後に仮設トイレが必要な状況というのは、非常にストレスが発生しやすい環境にあると考えて間違いありませんので、性的なトラブルの発生を予防する意味でも、トイレは男女完全に引き離すことが必要です。
　そのほかにも、トイレの周囲は常に明るくしておくことや、人目のある場所に作るなどいろいろとあるのですが、事前にしっかりと検討しておかないといざというときにはそこまで意識が向かないものです。
　一般的に避難所において、寝床とトイレは、さまざまなトラブルが発生しやすいところですので、トラブル防止のためにも平時にしっかりとレイアウトを検討しておくことをお勧めします。

７２時間と備蓄のこと

　災害時の各家庭の備蓄について、最低３日間準備しろという話は聞いたことがあると思います。
　南海トラフ巨大地震などの話が注目されてからは７日間に延ばされていますが、この最低３日間というのにはきちんとした意味があります。
　３日間とは７２時間。現在トルコ・シリア国境付近で起きた大きな地震でも取り上げられていますが、人命の救命率が極端に低下するのがこの７２時間なのだそうで、発災から７２時間は行政の全ての機能は人命救助に振り向けられます。
　国際緊急援助隊が被害甚大とわかってすぐに出発したのは、とにかく早く現地入りして一人でも多くの人を救助するためで、生き残った人に必要となるテントや各種資機材はそのあと準備が整い次第送られることになっています。
　つまり、どこの国であれ、怪我無く生き残れた人はとりあえず置いておいて、怪我をした人たちや生き埋めになった人たちを救助することに全力が注がれることになるのです。
　怪我無く生き残れた人たちへの対応は、けが人の処置が終わって、恐らく生存者はもう期待できないという状況になって初めて本格化します。
　ですので、人命救助に行政の機能が注がれている間は怪我無く生き残れた人は自力でなんとかするしかありません。
　そういった理由から、最低３日間自助でなんとかできるだけのものを準備しておく必要があるのです。
　とはいえ、実際に大災害が起きると３日ではどうにもならない場合も出てくるでしょう。そのため、現在内閣府防災では７日間程度の備蓄をするように国民に呼びかけているのです。
　たすかった人たちの命を守ることも重要ですが、そのまま放置すれば失われる命をなんとか助けなければなりません。
　あなたが準備している非常用持ち出し袋や備蓄品で、最低３日間の生活維持ができますか。また、もしものときにはどういった行動をとりますか。
　トルコ・シリア国境での地震の状況は毎日マスコミ報道がされていますので、もしこのような事態が自分の周りで起きたら自分がどうするのかをしっかりと考えておきたいですね。

体の保温で気を付けること

　寒波が続きますが、あなたの体調は大丈夫ですか。
　寒さは体にさまざまな変調を起こしますので、調子がおかしいなと思ったら、早めに病院を受診するようにしてください。
　特にお風呂と脱衣場では温度差がひどくてヒートショックといわれる症状を引き起こすことがあります。あまり寒いようなら、お風呂ではなく足湯で体を暖める方法を考えてもいいと思います。
　ところで、身体の保温で気をつけないといけないことが二つあり、一つは体から出る熱を逃がさないこと、そしてもう一つはできる限り体を濡らさないことです。
　足湯で体全体がぽかぽかしたら、お湯につかっていた足は水気をしっかりと拭き取ってください。そうしないと、今度は濡れた足から体の熱が逃げていくことになります。
　他にも、例えば寝るときに使う布団は、できるなら入る前に暖めておきます。温めることによって、冷えた布団で体温が奪われるのを防ぎますし、しっかりとした睡眠をとることもできます。
　また、暖かいからと言ってこたつで寝るようなことは避けてください。
　汗などをかいて体が濡れてしまうとその水分が蒸発するときに体の熱を奪っていき、体が冷えるのと同時に脱水症状になってしまうことがあります。
　こたつなどで暖を取る時には、心地よい温度を維持するようにし、絶対に中で寝ないようにしてください。
　それから、今回の寒波でも出てきたエマージェンシーブランケットは、体の体温を反射してブランケット内の空気を温め、体を冷やさないようにするものです。
　体が冷えてから羽織っても温かくはなりませんので、停電したり、車のエンジンを切ったら、空気が温まっているうちに体を覆うように羽織ってください。また、頭から熱が逃げていきますので、ニット帽などをかぶっておくことも有効です。
　繰り返しますが、体が冷える前に熱を逃がさない工夫をすることが、体の保温のためにはとても重要になります。
　まだまだ寒い時期が続きますので、体の上手な保温をするように意識してください。

１週間の備蓄量を考える

　防災対策でよく言われる非常時の備蓄品については、最低３日、できれば１週間程度準備することが望ましいとされていますが、何をどれくらい用意しておくといいのかというのは、なかなかイメージがうまくわかないのではないかと思います。
　特に消耗品である水や食料、仮設トイレやカセットガスなどは、内閣府が出している備蓄量からかなり増減する項目になると思いますので、正確な数量を知っておく必要があると思います。
　水は１日３リットルですが、人によってはもう少し少なく摂取している人、逆にそれよりも多く摂取している人、いろいろです。
　食事にしても、お米を毎食１合食べる人もいれば一日で１合という人もいるでしょう。パンでないとダメな人もいるかもしれません。
　また、トイレについても一日大小どれくらい使っているのかは人によってかなり異なります。
　備蓄品が余るのは問題ありませんが、不足する状態になると悲惨なことになってしまいますので、量や回数はできるだけ把握しておくことをお勧めします。

「個別支援計画」ってなんだろう

　災害時に命を守る行動をとるのは自分自身です。
　ですが、例えば妊産婦や乳幼児、障碍者の方、お年寄りなど、自分ではすべての行動ができない人もいると思います。
　そういった支援が必要な場合には、あらかじめ周囲の人や介護事業者、民生委員などに助けてもらうための段取りをつけておきましょう。
　この段取りを「個別支援計画」と呼んでいますが、防災と福祉の狭間にあることや個人情報保護の観点から、なかなか計画作成が進んでいないようです。
　つまり、放っておくといつまでも自分を助けてもらうための計画ができませんので、支援が必要な人が自身で自分を助けてほしいこと、そしてなにをどんな風に助けてほしいのかについて、支援をしてくれそうな人に伝えておく必要があります。
　普段からさまざまな支援を受けていると、災害時にも支援がしてもらえると思いがちですが、非常時には非常時の段取りをつけておかないと誰も助けてくれません。
　普段助けてくれている行政は、災害時にはそちらの対応で手いっぱいになってしまい、支援が必要な人の救助まではとても手が回りません。
　ですから、普段から支えてくれている介護事業者や民生委員といった人たちや、地域の人たちに助けてもらうようにお願いしておくのです。
　それが個別支援計画であり、これなしに災害時に必要十分な支援は受けられないと考えてください。
　もちろん、災害の情報収集や避難のタイミング、避難先の選定から避難後の生活に至るまで、全部自分でできるという人は個別支援計画などは作らなくても問題ありません。
　でも、助けが必要な場面で助けがないと、生活をするのに困難が生じてしまうと考えられる人は、すぐにでも個別支援計画を作るようにしてください。
　個別支援計画は、普段やり取りをしている介護事業者やケアマネジャー、民生委員といった方に相談すると段取りをしてくれます。また、地域の自治会や自主防災組織などが機能していれば、そちらにも相談をしておくとやりやすくなります。
　自分が自分の命を守る行動が取れなくても、段取りをつけて助けてもらえるように準備をしておくこと。
　それをしておくことが、自分の命を守ることにつながりますが、あなたは大丈夫ですか。