備えるときにまず考えること

防災マップ作りの一コマ

 災害に備えると言っても、何から手をつけたらいいものか考えてしまうことも多いと思いますが、最初にしなければいけないことは「どんな災害に備えておく必要があるのか」を知ることです。
 日本に住む以上、地震からは絶対に逃げられませんが、他の災害についてはお住まいの地域によって備えがかなり異なります。
 例えば、高い山のてっぺんに住んでいる人が津波に遭う可能性はかなり低いと思いますし、周りに山のない地域の人が土砂崩れに備えるのはちょっと気をつけすぎかなと感じます。
 自分のいる地域で、気をつけるべきはどのような災害なのかをきちんと知っておくことが、災害対策の最初の一歩になるのです。
 まず参考にして欲しいのが、自治体が作っているハザードマップです。
 このハザードマップを見ると、特定条件の中で発生した災害でどういった被害の発生が想定されるのがわかります。
 まずはハザードマップを見て、すでに発生が予測されている災害のエリアを確認しておきましょう。
 もしお住まいの場所や普段居る場所が災害発生想定エリアにあるのであれば、他のエリアの人よりも早めの行動が必要だと考えてください。
 次に標高を調べます。もしお住まいの地域が周囲の土地よりも相対的に低い場所なら、ハザードマップで危険な表示が無い場合でも大雨で水没する危険性があることを頭の片隅に置いておいてください。
 周囲との比較がよくわからない場合には、国土地理院のウェブサイトの標高を色分けすることができる機能を使うとよくわかりますのでそこで調べてみてください。
 もしも可能であれば、過去の災害伝承を調べるとよりよく地域の災害を知ることができます。
 それらの情報を集めた上で、初めて自分がどのような災害に備えるべきなのかの準備ができたことになります。
 最初に備えるべきは、自分の居る地域で起こる可能性のある災害を知ること。
 災害対策はここから始まります。

災害時には最初の行動を一つの流れに決めておく

防災計画では、行動をどこまで単純化できるかが使ってもらえるかどうかの鍵になる

 学校や施設での防災計画ではさまざまな災害に対して対応する行動を決めています。
 特に火災と地震に対する計画は、殆どの施設や学校でしっかりと定めているのでは無いかと思います。
 ただ、拝見する学校や施設の防災計画の中の火災と地震の行動計画でちょっと気になる部分があり、なんとなくすっきりしないので、今回は少しそれに触れてみたいと思います。

 火災や地震が発生したときにどのような行動を取るのかというと、まずは安全確保となります。
 では、その次はというと、多くの場合にはなぜか「指示に従って避難を行うこと」とされています。
 それまでは「安全を確保しながら指示を待つ」という時間の浪費が行われてしまい、場合によっては避難できなくなる恐れが発生します。これは「不用意な混乱を防ぐ」ことが目的とされているようですが、安全な場所への移動は行動開始の時間が早ければ早いほど安全に避難完了ができるものです。
 責任者の指示により確実に避難できることの条件として、全体に確実な連絡が行き届き一糸乱れぬ行動がとれることが必要ですが、果たして作られている避難計画書でそのような理想が実現できているでしょうか。
 火災や地震の時に使う避難計画書を作ったことがある方ならイメージができるかもしれませんが、火災や地震の発生時には、責任者は短時間の間に非常にたくさんの判断をし、指示を下さなければいけない計画になっていることが非常に多いです。これは可能な限り状況を制御しようとして起きるもので、例えば軍艦などで行われるダメージコントロールなどの考え方がベースになっています。
 しっかりと訓練されている人達ならばそれでいいのですが、多くの場合には訓練はせいぜい年に一度、多い人でも数回程度では、どんな人であれ複雑な行動を取ることはまず無理だと考えなければなりません。
 ではどうすればいいか。
 答えは簡単で「発生条件に対する行動を単純化すること」です。
 例えば、学校の場合で考えてみると、地震が来て治まったら「とりあえず校庭へ全員避難させる」ことにします。この場合、震度の大小は関係なくそう行動することを決めておくのです。そうすると、何も指示がなくても校庭への避難までは自動化されますから、その間に情報を収集し、次の手順を考える時間が作れます。
 情報を集めた結果、もしもすぐに津波が来るのであれば校庭から高台や校舎の屋上に避難するようにすればいいのです。また、津波発生から到達までの時間が短いと考えられている地域であれば、避難先を高台や屋上にしておいてもいいでしょう。
 火災ではどうでしょうか。
 火災の場合にはどこで起きているのかが問題になります。火災警報器は管制板を見ればどこで火災を検知したかはわかりますから、火災発生箇所だけを放送するようにします。それが事実であるか誤報であるかは後で確認すればいいことなので、まずは避難する。その際に火災発生場所が分かっていればそこを避けて避難経路を選べばいいのです。
 優先すべきは「各自の身の安全の確保」であって「無駄な行動をしないこと」ではありません。
 誰でも安全を確保できるようにするためには、とにかく行動を単純化すること。そうすればとりあえずは何も考えずに行動をすることができます。
 「○○の場合には」というような選択肢は、各自の安全が確保されてから責任者が考えればいいことです。最初の行動が自動化されていれば、その間に責任者は次の安全確保のための行動を決める時間が作れますから最終的により確実な安全が確保されます。
 災害時における安全のための行動は大げさすぎるくらいでちょうどいいと思っています。
 各自の最初の行動が一つに決められている防災計画は、誰もが理解しやすいのではないかと思います。少なくとも、被災時に読み直さないと理解できない難しい防災計画よりもずっと現実的なのではないかと思うのですが、あなたはどう思いますか。

地域の安全マップを作ってみる

地図作りは災害対策の基本です。

 避難路を知ること、そして確認することを目的として避難マップを作ってみることは今までに何度もお勧めしていますが、今回はちょっと視点を変えて、地域にある安全を確保するために必要な資源に何があるのかについて洗い出してみることを考えてみます。
 地域の安全資源というと、真っ先に出てくるのは交番や消防署、病院といったところですが、他にもAEDや公衆電話、水が確保できるところ、高台や避難が可能な土地、使えそうな物資がある場所、いざというときに逃げ込める施設やお宅といったものも一覧にした安全マップで見える化しておくと、いざというときに役に立ちます。
 危険な場所やものはよく洗い出しされるのですが、いざというときに使える資源を専門に洗い出しているものは少ないと思いますが、事前に災害時や被災後、自分たちにはどんなものが必要なのかを確認し、それがどこにあるのかを知っておくことは、復旧復興の迅速化にもつながりますし、それを知ることで自分が安心できるということが一番の目的でもあります。
 よく作っている避難マップや危険マップは地域の弱みを確認する作業ですが、この安全マップは地域の強みを見つける作業です。そしてこれらの地図を組み合わせると、地域の災害に対するさまざまな問題や備えを簡単に見つけることができるようになります。
 避難マップや危険マップのついでに確認されることの多い安全資源ですが、それだけを抽出して地図を作ってみると、また新たな気づきがあるのではないかと思いますので、興味のある方は是非一度作ってみてください。